2018年10月10日  最終更新日：2025年4月4日

動画制作の外注ガイド｜信頼できる外注先の探し方や発注前の準備について解説

動画制作をプロの制作会社に外注すると、時間を節約しながらもクオリティの高い動画を外注することが可能です。しかし、動画を外注すると安くても15万円ほど費用が必要になるので、制作会社を吟味して選ぶことが大事です。

この記事では、プロの制作会社へ依頼する際のガイドブックとして、制作会社の選び方から外注する際のポイントや見積り費用の内訳まで詳しく解説していきます。最後に、費用を抑えるポイントもお伝えしていますので、ぜひ参考にしてみてください。

動画制作を外注するメリット

動画制作を外注するメリットは大きく分けて3つあります。

• 1.クオリティの高い動画を制作できる
• 2.マーケティング効果も期待できる
• 3.自社業務に集中できる

 
「社内で制作できなくもないけれど・・・コストをかける価値はある？」
そう思っている方はぜひ読んでみてください。

1.クオリティの高い動画を制作できる

最新の撮影機材や編集ソフトが揃っており、専門的なノウハウもあるため高品質な動画制作が可能です。自社で制作する場合には、同等の撮影機材や編集ソフトを揃えるのは現実的ではないため、同じクオリティを出すのは難しいでしょう。

また、4K・8K高画質の作品、3D CGのアニメーションなどニーズに合わせた動画制作ができるため、選択肢が広がります。

2.マーケティング効果も期待できる

フリーランスや個人でマーケティングまで行うことは難しいですが、動画を活用した集客や宣伝活動、販売戦略などを行うことは、商品やブランドの認知度向上に効果的です。

制作会社によっては、これらの得意としている媒体が違うため、ターゲット層やコンテンツの特性に合った媒体（YouTube、X（旧：Twitter）、Instagram等）に強みがあるところを選ぶといいでしょう。

3.自社業務に集中できる

動画制作には人手や時間が必要なため、社内で制作する場合には多くのリソースを割かれてしまいます。さらに、想定よりも時間がかかってしまった結果、本来の業務に支障をきたしてしまうこともあります。

外注であれば、必要なときに必要なだけのリソースを活用することができるため、社内のスタッフは安心して本業に集中することができるでしょう。

関連記事：動画制作の流れとスケジュールを徹底解説！公開前のチェックポイントや依頼前の準備事項も紹介

動画制作を外注した方がいいケース

動画制作を外注するかどうかは動画制作の目的や動画の種類、予算などを考慮して決めることが大切です。

以下のように「機材の有無」や「動画ノウハウの有無」を参考に、自社での制作が可能かどうか判断してみてください。

新たに撮影機材やソフトを揃える必要がある場合

編集機材やカメラ・三脚・ジンバルなど撮影機材を揃えると数十〜数百万円はかかってしまいます。結果的に外注した方がトータルコストを抑えられた・・・となる場合があるのです。

また、制作会社と同じ撮影機材や編集ソフトを揃えるのは現実的ではないため、コストをかけて機材やソフトを揃えたけれど、自社制作では思っていたクオリティが出せなかった・・・ということもあるでしょう。

自社に動画制作のノウハウがない場合

動画制作では、専門的な知識やスキルが求められるため、自社に動画制作のノウハウがない場合は内製化するのは難しいでしょう。

映像制作のスキルを持ったスタッフがいる場合、簡単な動画制作であれば自社で制作することもできるでしょう。しかし、会社案内や商品紹介など、外部向けの動画制作を行う場合は、品質担保の面から考えても外注が適しているケースといえるでしょう。

動画制作の外注先はどこがいい？

動画制作のおもな外注先は、動画制作会社とフリーランス・個人事業主の大きく分けて2種類あります。
それぞれのポイントについて紹介していきます。

動画制作会社

制作会社に依頼すると、スケジュール管理から撮影・編集・公開まで全てを任せることができるので、動画制作が初めてという方にはおすすめです。
費用が高額で納品まで時間がかかりやすいというデメリットはありますが、質の高い動画、マーケティング支援、手厚いサポートが受けられるメリットがあります。
また、セキュリティ対策や情報管理が徹底しているため、機密情報を預ける際にも安心して依頼できます。

フリーランス・個人事業主

SNSやクラウドソーシングサービスを利用して依頼するのが一般的で、動画制作の必要な作業を部分的に依頼する形となるため、費用を安く抑えたいという方におすすめです。
窓口と作業を一人で担当するため、コミュニケーションが取りやすく、柔軟な対応ができるという利点はありますが、信頼性や廃業のリスクはつきものです。また、品質やスピードにも個人差があるため、信頼できる依頼先を見つけることが難しい傾向があります。

信頼できる外注先を選ぶ3つのポイント

動画制作を外注する際は、料金以外にも以下の3つの項目をチェックしましょう。

• 1.打ち合わせから納品まで同じ担当者かどうか確認する
• 2.費用の内訳がわかりやすい会社を選ぶ
• 3.制作実績を確認する

1.打ち合わせから納品まで同じ担当者かどうか確認する

動画制作を外注する会社を選ぶ際には、最初に企画を立ち上げたクリエイターが、納品まで担当してくれるのかが大切なポイントとなります。

クライアントとの打ち合わせは担当の社員が行い、アイデアを出し台本を書くのは構成作家に委託、撮影はまた別のディレクターが行い、編集以降はさらに別の担当者が発注書に従って編集する、といった制作会社は分業制となります。

分業制の場合、最終的な作品が、最初の打ち合わせやクライアントの意向から乖離しているといった事例がよく発生します。何人もの人間を間に介して伝言ゲームのような仕事をする訳ですから、その間には様々なノイズが発生して、最終的な生産物にずれが生じるのは当然です。

同じクリエイターが責任をもって担当してもらえるのかどうかは、必ず確認しておくといいでしょう。

2.費用の内訳がわかりやすい会社を選ぶ

動画制作にかかる費用というのは、一般の人にとってはまさにブラックボックスです。見積書の合計金額だけで見ると、「高いな」と思う場合があったり、「そんなものか」と支払ってしまう場合もあるでしょう。

一体、何にそんなに費用がかかるのか、動画制作を依頼された会社は、その費用の内訳をクライアントに提示するべきだと思います。

例えば、簡単な撮影に見えても、そこに移動するための演者やスタッフの旅費がかかったり、特殊な技能を持った演者やスタッフが関わっている場合があります。

明朗な内訳による見積作成が制作会社の当然の行いであり、Shibuya Movieでもわかりやすい料金設定を心がけています。

3.制作実績を確認する

制作実績が豊富な会社は高品質な動画が期待できます。また、他社からの評価も高いため、信頼できる可能性は高いでしょう。

フリーランスの場合は、ポートフォリオで制作実績を確認します。過去の作品をチェックすることで、クオリティやスタイルを把握できます。その際、制作期間も見ておくといいでしょう。クオリティの高い動画でも長期の制作期間が必要となり、依頼できないこともあるからです

また、自分が希望するジャンルやテーマに近い制作実績があれば、よりイメージに合った作品を制作してくれる可能性も高いでしょう。

Shibuya Moviesの制作実績はこちらから確認できます。
動画制作・映像制作の事例・実績 | 動画制作のShibuya Movie

【4ステップ】動画制作発注から納品の流れ

発注前に押さえておきたい動画制作の発注から納品までの基本的流れは以下のようになっています。

• ステップ1.打ち合わせ・企画と見積もり
• ステップ2.撮影・編集
• ステップ3.制作物の確認・修正
• ステップ4.納品

 
納品までは1～3ヶ月程度、急ぎの場合はオプションで納期を早めることも可能です。

ステップ1.打ち合わせ・企画と見積もり

制作会社に依頼した場合、目的やゴール、メッセージ、ターゲット、納期、予算のヒアリングから、課題を抽出して企画案を作成してもらいます。
正式に依頼することになった場合、企画内容をもとに予算に合わせた映像（絵コンテ）を提案してもらい、打ち合わせを重ねて内容を固めていきます。
最後に、制作スケジュールの確認を行い撮影前の準備は全て整えます。

ステップ2.撮影・編集

構成内容をもとに撮影を行っていきます。実写の場合は撮影前にロケーション選定やキャスティングも必要となります。
無事撮影が終わったら、BGMや文字のテロップを入れたり、インタビュー音声や色調などを調整する「MA」と呼ばれる編集を行います。

ステップ3.制作物の確認・修正

編集した動画を確認し、制作会社と修正のやりとりを行っていきます。
動画全体の構成、テロップやナレーションなどが依頼内容と相違していないかをチェックします。納品後の修正依頼は有料になる可能性もありますので、ここでしっかりと確認しておくことが大切です。
修正が発生する場合を考慮して、予めスケジュールに余裕をもっておくといいでしょう。

ステップ4.納品

最終確認後、いよいよ納品となります。
その際、使用するメディアプラットフォームや再生環境に合ったフォーマットを選び、必要なフォーマットに変換してもらいます。

動画制作の発注前にやっておきたい準備

動画制作では事前準備が重要です。理想通りの動画が制作されるかは事前準備にかかっていると言ってもいいでしょう。
具体的には以下のような準備をしておきましょう。

• 1.動画制作の目的の明確化
• 2.希望予算やスケジュールの整理
• 3.動画を届けたいターゲットの設定
• 4.参考動画の準備
• 5.配信媒体の明確化
• 6.動画の長さ

 
次に具体的な準備内容を解説していきます。

1.動画制作の目的の明確化

目的により動画の方向性や戦略が大きく変わりますので、目的の設定はとても重要になってきます。
例えば、企業名やサービスの「認知拡大」、企業ブランドの「価値向上」、サイト誘導や商品購入、採用などの「集客」があります。
同じサービスの動画でも、認知を増やしたいならサービス名を強調することが効果的ですし、「集客」が目的であれば、メリットや使い方をわかりやすく解説することが大切です。

動画の目的がどれに該当するのかで、動画内容もまったく別のものになってくるのです。

2.希望予算やスケジュールの整理

動画制作にかける予算は事前に決めておきましょう。
予算を明確にしておくと制作会社が提案をしやすくなり、戦略も明確になります。逆に予算が曖昧だと提案がブレ、追加料金でコストが跳ね上がる可能性も出てきてしまいます。

また、スケジュールには余裕をもっておきましょう。納期も事前に設定し、期日が延ばせない場合は、前もって制作会社に伝えておくことで、後々のトラブルを防ぐことができます。

3.動画を届けたいターゲットの設定

ターゲットの心に刺さる動画にするために、どんな人に向けた動画なのか？を事前に決めておきましょう。
ペルソナ（人物像）について、性別、年齢、職業、住居地、家族構成まで具体的に考えることで、訴求ポイントや伝え方、適した配信媒体が明確になるでしょう。
例えば、同じサービスの紹介動画であっても、ターゲットが女性なのか男性なのか20代なのか50代なのかで、動画のテイストも配信媒体もまったく違うものになります。

このように、ペルソナと目的が明確であれば、制作会社も適切な動画戦略を提案しやすくなるのです。

4.参考動画の準備

参考動画を提示することで、制作会社はどんな動画を求められているのかが理解しやすくなります。言葉だけでなく、具体的なイメージが共有されるため、話がスムーズに進みやすくなるでしょう。

「動画制作の外注費用の目安と内訳」では実際の動画事例と、それに必要な予算をまとめていますので、そちらも参考にしてください。

もし、依頼を考えている制作会社に参考動画がなければ、他社の実績動画を用いても大丈夫です。制作費が不明な場合は、画像を見せながら予算との兼ね合いを確認してみるといいでしょう。

Shibuya Moviesの制作実績はこちらから確認できます。
動画制作・映像制作の事例・実績 | 動画制作のShibuya Movie

5.配信媒体の明確化

動画配信のメイン媒体は事前に決めておきましょう。媒体には、公式サイト、交通広告、テレビ、YouTubeなどがありますが、それぞれ適切な動画の長さや画像の解像度などが異なるため制作費も変わってくるのです。
例えば、スマホ用の小さな画角と違い、大型モニターやセミナーのプロジェクターでは画像が荒くなってしまいます。その場合は、鮮明に撮れる撮影機材が必要になるので制作費も高くなります。

複数の媒体で流す予定でも、メインとなる媒体は必ず決めておきましょう。

6.動画の長さ

動画の長さをどのくらいに設定するのかも重要なポイントになってきます。
これにより制作費が変わることはもちろん、盛り込むメッセージの数も変わってくるからです。
「60秒以内→1つか2つ」、「60秒以上→3つまで」を目安に考えるといいでしょう。
動画の長さが長くなっても、盛り込むメッセージは3つ程度までに絞っておきましょう。それ以上多くなると、視聴者に刺さりにくくなってしまいます。

動画の長さはターゲットと配信媒体によって異なってきますので、制作費とメッセージの数を考慮しつつ最適な長さを考えてみてください。

動画制作の外注費用の目安と内訳

動画制作の費用は、企画費、人件費、諸経費の3つあります。
企画費は台本作成や進行管理にかかる費用、人件費は制作スタッフやキャストの費用、諸経費は機材やスタジオのレンタル代などです。

以下の表は動画制作の費用目安になります。
※リンクをクリックすると各動画の相場や事例の掲載記事に移動します。

 
以下では、Shibuya Movieの動画制作プランとそれぞれの価格を紹介しています。
関連記事：動画制作、映像制作の費用はどれくらいが適切？実例と相場を改めて解説
（関連記事：https://shibuyamovie.tokyo/column/5148/）

企画費｜10〜50万円以上

企画費は動画のシナリオ作成や、スケジュールなどの進行管理に関する費用です。下記の表を参考してみてください。

人件費｜5万〜300万円

人件費はキャストやスタッフにかかる費用です。それぞれの人数やスキル、また制作期間によって費用が大きく違います。

諸経費｜5,000円〜50万円以上

代表的な諸経費として以下の4つについてご紹介しますが、「企画費」と「人件費」に当てはまらない細かな費用はすべて諸経費に入ります。

動画制作の外注費を安く抑えるポイント

動画制作は、工夫次第で外注費用を抑えることが可能です。今回は4つのポイントを紹介します。

• 1.社員がキャストとして出演する
• 2.撮影場所を絞る
• 3.伝えたい内容を絞る
• 4.撮り直しをしないように注意する

 
少しでも費用を抑えたい場合は参考にしてみましょう。

1.社員がキャストとして出演する

動画に出演するキャストは、モデルや女優などの外部キャストではなく極力自社のスタッフにお願いするようにしましょう。
外注費の内訳で最も高いのは人権費ですので、これだけでかなり費用を抑えることができるでしょう。
採用動画や事業紹介動画では社員を出演させ、商品やサービス紹介動画では商品のみを撮影するなどの工夫をすると費用を抑えることができます。

2.撮影場所を絞る

撮影地が多いと、それに付随する移動費などで費用が膨れ上がってしまうことがあります。撮影場所は最低限必要な個所に絞るようにし、なるべく少なくするとよいでしょう。

特にロケーション撮影は高額になることが多く、費用を抑えたい場合はスタジオや社内での撮影がおすすめです。

3.伝えたい内容を絞る

伝えたいメッセージが多いとその分動画も長くなってしまいますので、メッセージは1つか2つに絞る必要があります。

動画が長くなるほど機材や人件費などの費用が上がっていきます。またアニメーション動画では作画や編集（アニメーション）の工数も増えるため、長さに比例して金額が高くなっていきます。

費用を抑えたい場合は、動画の長さを30秒以内、メッセージは1つというのを目安に考えるといいでしょう。

4.撮り直しをしないように注意する

撮影費を抑えるためには、撮影日数の増加を防ぐことも重要です。
特に屋外撮影は天候に左右されやすいため、費用を抑えるという観点からはおすすめしません。屋内撮影の企画にするか、屋外撮影の場合は天候に左右されない企画にすることでコストを抑えることが可能になります。

まとめ

ここまで、信頼できる外注先の選び方や発注前の準備について解説をしてきました。
動画制作を外注することで、企画からマーケティングも含めたクオリティの高い制作がワンストップで可能になり、工夫次第で費用も抑えられるということがおわかりいただけたと思います。

Shibuya Movieであれば、ご予算やご希望をお伺い上でのご提案が可能です。外注先に悩んだら、まずはお気軽にお問い合わせください。