映像制作・動画制作のコラム
2018年11月8日 最終更新日：2025年5月7日
動画制作の企画書の作り方とは？作成ステップと企画を通すポイントを紹介
動画制作において、企画書はそのプロジェクト成功の鍵を握る重要な設計図であり、制作担当者が最も頭を悩ませる工程のひとつが企画書の作成です。
この記事では、動画制作の企画書作りに必要な「５つの要素」「作成手順」「失敗と対策」について特に詳しく解説します。
また、動画制作を活用するメリットと合わせて、企画の作成ポイントについても触れていますので、参考にしてください。
そもそも動画制作の企画を出しても通るかわからない・・・という場合でも、最後にご紹介する「動画制作の企画書を通す3つのコツ」をぜひ参考にしていただきたいと思います。
動画制作の企画書はなぜ必要？
動画制作の企画書は、プロジェクト成功の「設計図」として不可欠です。
制作の目的やターゲットを明確にし、関係者間で共有することで、方向性のブレや誤解を防げるためとても重要です。
また、予算やスケジュール、必要なリソースを具体的に記載することで、効率的な進行管理が可能になります。
さらに、経営層やクライアントからの承認を得る際の説得材料としても機能します。
企画書がないと目的が曖昧になり、無駄な作業やコスト増加のリスクが高まります。
動画制作の企画書に必須な5つの要素
はじめに、動画制作の企画書を作成する上で欠かせない5つの要素を紹介します。
動画の目的
動画制作の企画書では、目的を明確にすることは重要です。
例えば、「商品の認知度を上げる」「サービスの売り上げを伸ばす」「ブランドイメージを良くする」などの具体的な目標が必要です。
目的が明確であれば、制作チーム全員が同じ方向に進むことができます。
また、「認知」と「購入」を同時に狙うのは避けるべきです。
認知を目的とする場合は商品名の強調やユニークな演出が有効ですが、購入を目的とする場合は商品の特徴やメリット、キャンペーンの告知を具体的に訴求する必要があります。
「認知」と「購入」の目的を同じ動画に詰め込んでしまうと散漫な印象となり、視聴者は困惑してしまいがちなので目的は一つに絞ることが得策です。
動画のターゲット
動画制作の企画書には、ターゲット＝「動画を視聴してほしい人物像」も細かく示します。
この時に、年齢や性別、職業、住んでいる地域、家族構成、年収など、想定される人物像の詳細を挙げ、ターゲットを絞ることが大切です。
動画制作を検討する企業がまずターゲットとして設定するのは「新規顧客」ですが、そのままでは訴求のポイント、共感を得やすい伝え方、向いている配信媒体が決められません。
そのため、例えば30代の女性がターゲットの場合、仕事の忙しい人には時短をアピールし、主婦であれば家族全員で使える安心感や価格の安さなどを訴求するなど、動画の方向性が変わります。
このようにターゲットとする人物像が詳細であればあるほど、戦力が立てやすくなるのです。
動画の数値目標
動画の目的を達成するためには、企画書段階でKPIを設定することが重要です。
KPIとは認知・検討・行動といった目的（KGI）の達成度を計るための定量的な指標のことです。
動画広告におけるKPIとは、再生回数や視聴完了率、クリック数など、さまざまな計測項目や指標の中で、その具体的な目標数値の設定を意味します。
具体的な数値目標を掲げていれば、より効果や改善点を考えながら動画制作を進めることができます。
メッセージとコンセプト
動画制作の企画書では、視聴者に伝えたいメッセージとコンセプトを明確にしましょう。
メッセージは、動画を通じて伝えたい主要なポイントや価値提案を簡潔に表現します。
一方、コンセプトは動画全体の方向性や雰囲気を決定づける要素です。
例えば、「環境に優しい製品で未来を守る」というメッセージと「シンプルでクリーンなデザイン」というコンセプトを設定することで、動画の方向性が明確になります。
これにより、視聴者に一貫した印象を与えることができます。
配信媒体と活用シーン
動画の配信媒体と活用シーンを企画書に明記することは、効果的な展開戦略を立てるうえで重要です。
配信媒体には、自社サイト、YouTube、SNS、テレビCMなどがあり、それぞれの特性に合わせた動画制作が必要です。
例）SNS用
短尺で印象的な内容にする。
活用シーンは、商談時のプレゼンテーション、展示会での上映、オンライン広告など様々です。媒体や活用シーンによって、動画の長さ、形式、内容の粒度を調整することが求められます。
例）商談用
詳細な情報を盛り込んだ構成にする。
このように、企画書の段階で動画の掲載先を設定することが後のスムーズな制作につながります。
関連記事：
動画制作の目的とは？ターゲット層に合ったプラットフォーム選定のやり方も解説
動画制作の企画書を作成する前に押さえておくべき2つのポイント
次に上記の要素を踏まえた上で、実際に企画書を作成するときの具体的な２つのポイントを紹介します。
動画のビジュアルイメージを具体化する
動画の企画書では文字情報に加えて、企画段階で絵コンテやイメージ画像なども作成するのがポイントです。
視覚的に共有できる情報があれば、企画側と制作側の認識のズレを防止でき、またシナリオを絵コンテに落とし込むことで、撮影の構図や画角、必要な素材、強調したいシーンなどがより具体化し、実際の撮影もスムーズに進められます。
関連記事：
映像制作には必須！絵コンテの作り方やポイントをわかりやすく解説
企画書のフォーマットにとらわれない
企業によっては企画書のフォーマットが定められているケースもありますが、基本的に形式は気にする必要はなく、重要なのは中身であることを念頭におきましょう。
普段使い慣れているパワーポイントなどで問題ありませんが、できるだけ再生数や視聴完了率、広告のクリック率など、数字を盛り込むことを意識しましょう。
動画は作ることがゴールなってしまいがちですが、重要なのは目標の達成です。
目的や目標を明確にし、企画書を見返したときに数値的な目標が達成できたかどうかを判断できる内容にしましょう。
動画制作の企画書を作成する7つのステップ
ここでは、実際の作成手順を1～７つのステップに分けて紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
- 1. 現状分析と課題抽出
- 2. 動画の目的やターゲット、掲載先の設定
- 3. メッセージ・コンセプトの設定
- 4. 動画の種類と長さの決定
- 5. 表現方法とトーン&マナーの選択
- 6. 参考動画の収集と分析
- 7. 絵コンテや簡単なビジュアル資料を制作する
1.現状分析と課題抽出
現状分析では、市場動向や競合他社の状況、自社の強みや弱みを明確にし、動画制作の必要性や方向性などを導き出します。
次に、現状分析から浮かび上がった問題点や改善すべき点を特定し（課題抽出）、動画によってどのように解決できるかを検討します。
この内容を元に、次のステップで目的やターゲットを絞っていきましょう。
2.動画の目的やターゲット、掲載先の設定
現状分析と課題抽出が終わったら、目的を設定しターゲット像を定めましょう。
さらに、ターゲット像の行動パターンなどを参照しながら動画の掲載先を設定します。
動画制作の企画書には、ターゲットや掲載先はできるだけ細かく具体的に示すようにするとよいでしょう。
3.メッセージ・コンセプトの設定
ターゲットに届けたいメッセージや、どんなコンセプトが最適なのかを考えます。
基本的には、自社の商品・サービスの強み、競合との差別化できる点を熟知している人物に任せるのが賢明です。またターゲットの趣味・趣向を理解するために、アンケートの実施や口コミサイトやSNSでリサーチなど、市場調査を行うことも有効です。
4.動画の種類と長さの決定
動画の種類と長さの設定は、配信媒体や視聴者の特性、伝えたい内容に基づいて決定します。
プロモーション動画、製品紹介動画、インタビュー動画など、目的に応じた動画を作成することが重要です。
SNS向けの動画は短尺（15秒～1分）が効果的で、Webサイト掲載用には中尺（1～3分）が適しています。
視聴者の関心を引きつけ、伝えたいメッセージを効果的に伝えるために、適切な長さと表現方法を選びましょう。
5.表現方法とトーン&マナーの選択
動画の表現方法とトーン&マナーの選択は、ターゲット層や伝えたいメッセージ、ブランドイメージに合わせて決定します。
実写、アニメーション、モーショングラフィックスなどの表現方法を選び、フォーマル、カジュアル、ユーモラスなどのトーン&マナーを設定することで、視聴者に響く動画を作成できます。
適切な選択が、ブランドの魅力を最大限に引き出し、メッセージを効果的に伝える鍵となります。
6.参考動画の収集と分析
参考動画の収集と分析は、動画制作の成功に欠かせません。
目的や表現方法が近い動画を集めて分析することで、効果的な表現技法や構成を学び、実際の制作に活かせます。
また、制作チームとのイメージ共有にも役立ち、全員が同じ方向性を持って作業を進められるという点においても、とても大切なことなのです。
7.絵コンテや簡単なビジュアル資料を制作する
企画書の最終工程は、簡単な絵コンテの制作です。
絵コンテとは、イラストやイメージ画像、内容、セリフやナレーション、尺、効果音などを記した構成案です。
最初から細かく制作する必要はありませんが、動画制作に携わる人にどんな動画になるのかイメージを共有するための資料として制作します。
動画制作の企画書を作成する際にやってしまいがちな失敗と、その対策を４つ紹介します。
目的とターゲットがマッチしていない
目的とターゲットのミスマッチは、よくある失敗の一つです。
例えば、認知拡大と行動喚起の両方を同時に狙おうとすると、視聴者を混乱させる可能性があります。
対策として、まず明確な目的（認知拡大、ブランディング、行動喚起のいずれか）を設定し、それに合わせたターゲット層を具体的に定義することが重要です。
ターゲットの年齢、職業、興味関心などを詳細に分析し、それに基づいた戦略を立てることで、目的とターゲットが一致した効果的なコンテンツを作成することができます。
盛り込む情報が多過ぎる
企画書に情報を盛り込みすぎると、核心が伝わりにくくなり、制作チームの混乱を招くことがあります。
対策として、企画書の内容を重視し、必要不可欠な情報に絞ることが重要です。
基本的には前述した5つの要素（目的・ターゲット・数値目標・メッセージとコンセプト・配信媒体と活用シーン）に絞るのが良いでしょう。
また、視覚的な要素（ムードボードや参考動画）を活用することで、イメージを効果的に共有し、情報過多を避けつつ、明確なビジョンを伝えることができます。
たくさんのアイディアが出るのは良いことですが、情報は必要なものだけに絞りましょう。
内容が具体性に欠ける
企画書の内容が抽象的で具体性に欠けると、制作チームとのイメージの相違や品質のギャップが生じることがあります。
これを防ぐためには、以下のような具体的な情報を盛り込むことが重要です。
・数値目標（視聴回数、エンゲージメント率など）
・絵コンテや制作動画のイメージ
・品質基準
・制作の各工程と所要時間、関係者の役割分担
特に、前述した２つのポイント（動画のビジュアルイメージを具体化する・企画書のフォーマットにとらわれない）にあるように、絵コンテや制作動画の具体的なイメージを共有することはとても大切です。
このように、具体的な情報を盛り込むことで、制作チーム全体が同じビジョンを共有し、コミュニケーションが円滑になり、期待通りの成果を得ることができます。
予算と現実のギャップが大きい
予算設定が現実と乖離していると、制作過程で大きな問題が発生する可能性があります。
これを防ぐためには、制作の各工程（企画・構成、撮影、編集など）にかかる時間と費用を詳細に見積もることが重要です。
また、予備費を設定し、不測の事態に備えることも有効です。
費用対効果を考慮し、動画がもたらす売上などのメリットから制作費用を差し引いた実質的な効果を検討することも必要です。
さらに、必要に応じて外部の専門家にコンサルティングを依頼し、現実的な予算設定を行うことで、制作過程での問題を未然に防ぐことができるはずです。
動画制作の企画書を通す3つのコツ
さいごに、動画制作の企画書を通すコツを3つ紹介します。
動画を活用するビジネスメリットを説く
動画活用のビジネスメリットを明確に示すことは、マーケティング戦略において非常に有効です。
例）
・動画は1分間で約180万文字相当の情報量を伝えることができ、視覚と聴覚に訴えかけることで記憶に残りやすい
・採用活動において企業紹介動画を作成することで、説明会での人的リソースを削減し、複数の場面で再利用することが可能になる
このように、メリットを具体的に示すことで、動画制作の必要性を説得力を持って伝えることができます。
コストに見合った効果があることをアピールする
動画制作の費用対効果は、企画書の重要なアピールポイントです。
具体的な数値目標を設定し、それによってもたらされる利益や効果を明示することで、投資の価値を明確に示すことができます。
例えば、採用動画の場合であれば、エントリー数の増加や採用コストの削減といった具体的な目標を設定することが有効です。
また、動画の長さを最適化することで、制作コストを抑えつつ視聴者の集中力を維持できることもアピールポイントです。
このように、投資に対する具体的なリターンを示すことで、経営陣や関係者の理解を得やすくなるでしょう。
動画制作の全体像を示す
動画制作の全体像を明確に示すことで、プロジェクトの実現可能性と管理のしやすさをアピールすることも大切です。
具体的には、制作の各工程（企画、撮影、編集など）とそれぞれの所要時間、関係者の役割分担を詳細に記載するなどです。
他にも、スケジュールや予算の内訳を明確に示すことで、プロジェクトの透明性を印象付けることができます。
また、想定される課題やリスク対策についても記載することで、プロジェクトの確実性をアピールすることにつながります。
このように全体像を示すことで、企画の実現可能性が高まり、承認を得やすくなるでしょう。
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企画書はプロジェクト成功の「設計図」と言えるほど重要なものです。
動画制作の成功の鍵は企画書にあると言っても過言ではないでしょう。
ここまで、動画制作の企画書の作り方について詳しく解説してきましたが、
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