2019年1月9日  最終更新日：2025年6月5日

動画制作依頼で注意すべきトラブルとは？トラブルを避けるためのポイントも併せて解説

動画はテキストや静止画と比べて圧倒的に情報量が多いため、うまく使えば大きな効果を出すことが可能です。

しかし動画制作を依頼したものの、完成した動画に不満があったり、契約や権利を巡ってトラブルになったりするケースも少なくありません。

トラブルを避けるためには、伝えたい内容や目的を明確にするほか、制作会社と十分にすり合わせをしておくことが大切です。また、信頼できる動画制作会社を選ぶことも重要です。

本記事では動画制作依頼でよくあるトラブル、トラブルを避けるためのポイント、動画制作会社の選び方を解説します。

動画そのもの（成果物）に関するトラブル

まず、動画制作に関するトラブルのうち、動画そのものがトラブルになるケースを紹介します。

目的と異なる仕上がりになってしまった

動画制作は、動画の目的によって内容や構成が異なります。いくら品質が高い動画でも、目的と異なる仕上がりになった動画では意味がありません。

例えば、採用活動用の動画の場合、希望する人材とは異なる人材に訴求する内容になっていては期待した効果は望めないでしょう。

依頼者側で何を動画で伝えたいのかが明確になっていないと、制作会社に動画を制作する目的が正しく伝わらず、このようなトラブルが発生しがちです。

動画の情報量が多すぎる

動画はテキストと比べて情報量が多い反面、情報を詰め込みすぎて目的が曖昧になってしまうケースがあります。そのような動画は、記憶に残らない動画になってしまいます。

たとえ視聴数が伸びたとしても購入などの成果にはつながりにくいため、視聴者が吸収できる情報量の限界を考慮して、適切な量の情報を盛り込むことが重要です。

動画のなかに映って欲しくないものが映り込んでいる

動画のなかに入り込んで欲しくないものが映っているというケースもあります。

わかりやすい例では、ある企業のPR動画を作るために街中の風景を撮影したところ、その映像のなかにライバル会社の街頭広告が入り込んでしまっているという事例です。

また、工場などを紹介する映像で、工場の設備の汚いところなどが目立つように見えてしまっているということもあります。

こうしたトラブルを防ぐためには、撮影段階におけるこまめなチェックが欠かせません。制作会社に任せきりにするのではなく、映像のチェック作業にも参加してきちんと確認することが大切です。

動画データの受け渡しができない

動画データはデータサイズが大きくなりがちであるため、動作環境などの影響でファイルが開けないケースがあります。

そのため、双方がスムーズにデータを確認できるように、事前に適切な受け渡し方法を決めておきましょう。特定の受け渡し方法を希望する場合は、契約書に明記したかどうかも確認しておきます。

権利に関するトラブル

次に、動画制作のトラブルのうち、著作権、肖像権に関するトラブルを紹介します。

著作権のトラブル

著作権に関するトラブルで起こりがちなのが、映像のなかに著作権があるアート作品や音楽などが入っていて、著作権者から訴えられてしまったというものです。

最近では偶然の映り込みは問題にならないケースが増えつつありますが、故意に映したり目立つ位置に映り込んだりする場合は、著作者の許可が求められるため注意しましょう。

また、動画制作を外部の制作会社に委託した場合、契約書に特別な記載がない限り動画の著作権は原則として制作会社側にあります。二次利用する際には制作会社の許可が必要です。

二次利用とは、当初の目的と異なる目的で動画を再利用することです。例えば、社内用として制作した動画を広報用に再利用するケースなどが考えられます。

無断で動画を二次利用すると、損害賠償請求を起こされるなどトラブルの原因となるため注意しなければなりません。

肖像権のトラブル

権利に関するトラブルでは、著作権だけでなく肖像権にも注意が必要です。肖像権とは、自分が映っている写真や動画などを他人が使用できないように主張できる権利です。

制作した動画に意図せず映り込んでしまった人から、肖像権の侵害を理由に動画の消去を求められる可能性もあります。実際に消去を求められた場合は、公開停止などの対応が必要です。

従業員を動画で起用する際も、肖像権への配意が必要です。その従業員が退職した場合の動画の取り扱いなどを書面でまとめ、許可をとっておくとよいでしょう。

また、動画にタレントを起用した場合は、肖像権をもとに公開期間が限定されるケースがほとんどです。公開期間が限定されている場合、期間を過ぎて公開を続けるとトラブルにつながるおそれがあるため注意しましょう。

契約内容に関するトラブル

次に、納期や費用、修正対応など契約内容に関するトラブルとして、以下のようなものがあります。

納期が守られない

映像制作に関するトラブルで多いのは、納期が守られないということです。もともと映像制作には時間がかかるため、ある程度の時間が必要となるという問題があります。

納期遅れには、制作会社側の工程管理によるミスや単純なスキル不足、修正量が多すぎるなどさまざまな原因が考えられます。ただし、依頼者側にも何らかの問題があるケースもある点には注意が必要です。

費用・修正対応に関するトラブル

費用に関するトラブルも起こりがちです。

納品される内容が見積もり段階で具体的に決まっていれば、トラブルになるケースは稀ですが、細かな内容について事前に決めきれない場合もあるでしょう。

そのような制作現場では、シーンの追加や修正の回数が増える傾向にあり、最終的にそれらの対応費についてトラブルが起こりやすくなります。制作会社のなかには追加料金をかなり割高に設定しているところもあるため、十分に注意が必要です。

なお、依頼者の都合で追加や修正をする場合には追加料金が加算されるのは仕方のないことですが、制作会社のミスで修正が必要になったときは、追加料金を支払う必要はありません。ただし、契約内容によっては、依頼者がチェックを怠ったと判断され、請求されることもあります。

どちらにせよ、制作中に発生した追加対応については、発生した時点で費用をすり合わせることが大切です。

その他のトラブル

動画制作に関するおもなトラブルをこれまで紹介してきましたが、そのほかに発生しがちなトラブルとして情報漏えいがあります。

動画制作では、制作会社が依頼者の機密情報を知る機会が少なくありません。例えば、立入禁止区域に入って撮影を行なう場合や、企業戦略や新商品・サービスに関する情報を知る場合があります。制作会社の情報管理が甘いと、制作過程で知った情報が漏えいする可能性があるでしょう。

また、企業によってはクラウドサービスでのデータ授受が禁止されているところもあります。そのような企業に対して、納品物をクラウドサービスで送るとトラブルになることがあります。

動画制作依頼のトラブルを避けるための6つのポイント

動画制作を依頼する際に、トラブルを避けるために心がけると良い6つのポイントを解説します。

動画を通して伝えたい内容や目的を明確にする

動画はさまざまな情報を伝えられる媒体ですが、情報を詰め込みすぎないようにするべきです。
商品・サービスの認知度を向上させるのか、企業戦略をPRするのか、商品・サービスの購入につなげるのかなど、伝えたい内容や目的を決めましょう。

そのうえで、大切な情報が確実に伝わるようにしなければなりません。
どの程度の情報を盛り込むべきで、動画の長さはどのくらいにするべきなのかがわからないときは、伝えたい情報の優先度を決めたうえで制作会社に相談しましょう。

制作会社は動画制作に関する専門知識があるため、プロの視点からアドバイスを受けられます。また、依頼したいイメージに近い動画を参考資料として見てもらうのも有効です。

動画の公開媒体を決めておく

動画制作を依頼する際は、どこで動画を配信するのかをあらかじめ決めておくことも大切です。公開する媒体によって、動画の長さや使用できるファイル形式、画質、撮影機材、動画の世界観などが異なるためです。

例えば、数秒単位の広告動画であれば、冒頭で見せ場を作る必要があります。また、セミナーなどで利用する動画であれば、テロップを大きめのサイズにする必要があるでしょう。

世界観も重要です。真面目な作品にするのかエンターテインメント性が強いものにするのかといった世界観によって、公開する媒体は異なります。

公開媒体を決めておけば「動画が長すぎる」「情報量が多すぎる」などのトラブルも避けやすくなります。

事前に制作条件や仕様のすり合わせを行なっておく

動画制作の依頼で起こりがちなトラブルは、依頼者と制作会社の認識のズレやコミュニケーション不足から発生するトラブルです。
そのため、事前に動画の目的や内容、公開媒体などの仕様、納期や費用などについてすり合わせを行ないましょう。

動画制作会社が作成する見積書や提案書（企画書）も入念にチェックしてください。

見積書では金額はもちろん各種権利の取り扱いなどを確認し、わからない点があれば必ず質問します。放置すると無駄なコストが発生したり権利関係が原因でトラブルになったりしがちです。

また、提案書（企画書）では動画の方向性を確認します。どのようにクリックなどの成果に結びつけるのか、再生回数や再生率は何を根拠にしてどのくらいを見込んでいるのか、など疑問に感じる点を質問しましょう。

必ず契約書を作成する

動画制作を依頼する際は、必ず契約書を作成しましょう。書類にしていれば、思い違いによるトラブルも防げます。

契約書には制作条件や仕様などを盛り込みます。特に以下の項目は重要であるため、きちんと明記されているか確認してください。

• ●契約の段階で納期が守られなかった場合の違約金を含めたペナルティー
• ●修正の回数や追加料金の有無、追加料金が必要な場合の費用
• ●機密保持に関する条項および情報漏えい時の損害賠償の有無や金額

制作中は定期的に進捗確認を行なう

万が一の納期遅れや、依頼内容とのズレを防止するためにも、制作中は依頼した映像の作業が進んでいるかを定期的に確認するとよいでしょう。途中で問題に気付けば、その都度修正依頼ができるため、完成してから大幅に修正する必要がなくなります。

また、進捗確認を行なう際は、共有ツールを活用するなどスムーズに情報をやりとりできる仕組みにしておくことをおすすめします。

信頼できる動画制作会社を見極める

動画制作を依頼する際は、信頼できる制作会社か、制作したい動画に適切な会社かどうかの見極めが大切です。

動画のジャンルは多岐にわたるため、会社によって得意なジャンルが異なりますし、制作費用や実績、ノウハウも会社によって違いがあります。

動画の内容や目的を明確にしたうえで、制作したい動画に適した制作会社に依頼することが大切です。制作会社選びのポイントは、次の項目で詳しく解説します。

動画制作依頼では依頼先選びも重要！動画制作会社を選ぶ際の5つのチェックポイント

前の項目で説明したように、動画制作依頼の失敗を避けるためには、動画制作会社の見極めが重要です。

• ●実績は豊富かどうか
• ●費用面は適切かどうか
• ●作業スケジュールに無理はないか
• ●担当者とのコミュニケーションはきちんと取れるか
• ●マーケティングに関するノウハウがあるか

制作会社を選ぶ際に重視すべきポイントを5点紹介します。

実績は豊富かどうか

制作会社の実績を確認するには、制作会社のWebサイトやポートフォリオなどをチェックしましょう。実績を確認すれば、得意分野や品質、依頼したい動画のイメージに合っているかどうかなどがわかります。

実績を確認する際は動画の見た目だけではなく、会社や商品・サービスの魅力をきちんと伝えられているかにも注目しましょう。さらに、実際に制作を依頼した顧客の口コミや評価の確認もおすすめです。

費用面は適切かどうか

適切な費用で動画を制作するには、あらかじめ予算の上限を決めたうえで、予算内で制作可能な会社を選ぶとよいでしょう。予算を決めておかないと、予想外に高くなる可能性があります。

見積もりを依頼する際は、制作費用の内訳や、追加費用が発生する可能性などが明記されているかを確認します。

また、安すぎる価格で引き受けようとする会社は、品質に問題が生じる可能性があるため、信頼できる会社かどうか慎重に精査しましょう。

なお、制作会社のなかには、見積もりや相談を無料で受け付けているところも多くあります。そうした会社から相見積もりをとれば、比較検討しやすいため活用してみてください。

作業スケジュールに無理はないか

動画制作では、納期が決まっている場合が一般的です。作業スケジュールが明確で、作業内容の説明がきちんとできる会社を選びましょう。

また、無理のない範囲で作業スケジュールが立てられていることも大切です。必ずしもすべての工程が想定通りのスケジュールで進むとは限りません。むしろさまざまな要因によってスケジュールは延びる傾向があるため、各工程に余裕をもったスケジュールかどうかもチェックしてください。

担当者とのコミュニケーションはきちんと取れるか

担当者と円滑なコミュニケーションがとれることも大切な要素です。コミュニケーションがスムーズにできれば、動画の要望やイメージが伝わりやすくなり、制作がスムーズに進みやすくなります。

逆に反応が遅い、質問に対して適切な回答がないなど、コミュニケーションに問題がある制作会社は、思ったような動画にならない可能性が高くなります。

打ち合わせの段階からやりとりの早さや質問への回答状況などをチェックして、スムーズなやりとりができる制作会社を選びましょう。

マーケティングに関するノウハウがあるか

制作会社選びでは、動画マーケティングに関する知識やノウハウがあるかどうかも大切です。動画マーケティングとは、動画を使って企業やサービス、商品の魅力を伝えるマーケティング手法です。

PR動画では、ただ見栄えが良いだけの動画ではなく、実現したい目標が達成できる動画を制作する必要があります。動画マーケティングに関するノウハウが制作会社にないと、見た目は良い動画ができたとしても、目的が達成できない動画になる可能性があります。

依頼者の目的を理解し、動画を通じて最適なマーケティング戦略を提案・実施できる会社を選ぶようにしましょう。

まとめ

動画制作には専門のスキルやノウハウが必要です。そのため、自社制作が難しく、外部に依頼する企業も多いでしょう。

しかし、動画制作会社に任せきりにすると、権利関係など厄介なトラブルを招きかねません。制作会社に任せつつも、必要なポイントについては自社でしっかりチェックすることが大切です。

また、成果を出す動画を制作するためには、信頼できる動画制作会社を見つけることが非常に重要です。

Shibuya Movieはシネマティックな映像表現による高いクオリティと、ワンストップ制作による低価格を実現する動画制作会社です。

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