2018年10月10日

動画制作を委託する場合に気をつけるべきポイントまとめ

近頃は、インターネットで「映像制作」と検索するだけで、星の数ほどの動画制作会社がヒットします。そういった会社に動画制作を委託しようとする場合にはどこに発注していいか迷ってしまう状況でしょう。

そこで、どのような動画制作会社に委託したらよいのか、会社の選び方を考察していきます。

打ち合わせから納品まで1人のクリエイターが担当する

近年、TV番組の制作現場などでは分業制がどんどん広まっています。取材は現場の記者が行う、撮影現場に行くのはカメラマンと現場ディレクター。そして編集から放送までは、オペレーターと編集ディレクターが行う、といった具合です。

確かに、労働の省力化と効率の面から考えると非常に良いシステムと言えますが、いざ完成した作品を見てみると趣旨や思想が一貫しておらず、一体誰の何のための作品かがわからなくなってしまうというデメリットがあります。

動画制作会社においてもこのような分業制を取り入れる会社があります。クライアントとの打ち合わせは担当の社員が行い、アイデアを出し台本を書くのは構成作家に委託、撮影はまた別のディレクターが行い、編集以降はまた別の担当者が発注書に従って編集する、といった具合です。

しかし、これでは最終的な作品が、最初の打ち合わせやクライアントの意向から乖離しているといった事例がよく発生します。何人もの人間を間に介して伝言ゲームのような仕事をする訳ですから、その間には様々なノイズが発生して、最終的な生産物にずれが生じるのは当然です。

動画制作を行う理想としては、最初から最後まで同じクリエイターが責任をもって行うことでしょう。

クライアントと共に、最終形態の動画の形を企画に起こし、それを実現するための撮影に挑み、編集からMAまで最初にイメージを崩さずに仕上げていくには、終始一貫して同じクリエイターが担当する必要があります。

動画制作を委託する会社を選ぶ際には、最初に企画を立ち上げたクリエイターが、納品まで担当してくれるのか、まずはそこを確認しましょう。

費用の内訳を詳らかにする会社を選ぶべし

動画制作にかかる費用というのは、一般の人にとってはまさにブラックボックスです。50万円でも「高いな」と思う場合があったり、数百万円になっても「そんなものか」と支払ってしまう場合があります。

一体、何にそんなに費用がかかるのか、動画制作を委託された会社は、その費用の内訳をクライアントに提示するべきだと思います。

例えば、簡単な撮影であってもそこに移動するための演者やスタッフの旅費がかかったり、特殊な技能を持った演者やスタッフが関わっている場合があります。

特殊な映像を使用するためには特殊なソフトやそれを扱う技能者へのギャラが発生しますし、他社から画像や映像、音楽などを借用した場合、その著作権に対した費用も発生します（これらの費用は完成した動画の使用目的によっても変動します）。

さらに、尺に次第で編集やMA（ミキシング・オーディオ）などのポスプロ作業の費用がどんどん加算されていくものです。

このような費用は一般の人にとってはまったく計り知れないものでしょう。これらを、作品の全体像が見えた段階でクライアントに開示し、費用の内訳を詳らかにすることが誠実なプロデューサーの仕事であり、誠実な動画制作会社のありかたと言えます。

当然、企画を持ち込んだ時にある程度の費用の見積もりが出るわけですから、委託を決める前に、そういった見積もりから何にどれだけの費用をかけるのかを確認するべきです。

明朗な内訳による見積作成が動画制作会社の当然の行いであり、Shibuya Movieでもわかりやすい料金設定を心がけています。