2021年2月9日  最終更新日：2025年6月5日

建設業が動画制作を行う4つのメリットとは？動画制作のポイントや活用事例を紹介

建設業が動画を活用することで、さまざまなメリットを享受できます。ただし、動画の活用方法は多岐にわたるため、どのような用途があるのか把握しておくことが大切です。

また、動画制作の目的やターゲットを明確にしつつ、動画の構成や撮り方を工夫することも重要となります。

今回の記事では、建設業が動画制作を行うメリットを踏まえつつ、建設業における動画の活用方法や効果的な動画制作のポイント、実際の活用事例について解説します。

建設業が動画制作を行うメリット

建設業が動画を制作すれば、スタッフ教育・情報共有・マーケティング・人材採用など、多くのシーンでメリットが生まれます。どのような恩恵があるのか具体的に解説するので、きちんと押さえておきましょう。

誰にでもわかりやすく伝えられる

動画はテキストや静止画より情報量が多いので、より直感的に情報を伝えられます。

例えば、研修などで細かい作業手順や機械の操作方法を教える際、テキストや静止画だけですべて説明することは困難です。しかし、動画なら複雑な手順や動き、操作時の注意点などを視覚的に表現できるので、伝えたい情報をわかりやすく短時間で伝えられるようになります。

また、日本語がわからない外国人スタッフに対しても、動画で実際の手順を見てもらうことで、理解を促進できるでしょう。

もちろん、顧客や取引先など社外の人が相手でも、スムーズに情報を伝達しやすくなります。

情報の漏れやバラツキを防げる

職人の技術やノウハウをOJT形式で教育する際、人によって教え方や指導のペース、教育の優先順位などが異なり、品質にバラツキが出てしまうケースもあります。マニュアルを使っても、文章や写真による説明だけだと、受け手によって解釈に差が生じてしまうかもしれません。

その点、動画は動きがダイレクトに伝わるうえ、再編集しない限り内容は変わらないので、教育内容のバラツキを防止できます。さらに、誰でも見たまま作業できるので、情報の漏れを防げることもメリットです。

教育の品質が向上すれば、結果的にミスや事故の防止にもつながります。

自社の魅力をアピールしやすい

職場のリアルな雰囲気を動画で伝えることで、社外の人にも企業やスタッフに対するイメージをもってもらいやすくなります。求職者向けの動画を制作すれば、自社の魅力を効果的にアピールできるため、応募につながる可能性も高まるでしょう。

また、自社の取り組みや施工実績を動画で伝えると、顧客からの信頼度も向上しやすくなります。親しみやすくおもしろいPR動画を制作すれば、インターネット上でバズった際に認知度を大きく高めることも可能です。

コストを削減できる

研修やセミナーを動画形式で開催すれば、さまざまなコストを削減できることもメリットです。

例えば、スタッフを集めて集合研修を実施する場合、会場のレンタル費や参加者の交通費、資料の印刷費といったコストが発生します。また、スケジュールの調整や会場のセッティングなどに手間がかかるため、スタッフの人件費も必要です。

一方、動画形式の研修なら上記のようなコストをまとめて削減可能です。さらに、研修用の動画は一度制作すれば、何度でも繰り返し使用できるため、毎回講師を手配する必要もなくなります。

建設業で動画を活用する方法にはどのようなものがある？

建設業において動画は有益なメリットをもたらしますが、なんとなく動画を撮って公開するだけでは、十分な効果は見込めません。動画のおもな活用方法としては、以下のようなものがあります。

• ●採用動画
• ●社内研修用動画
• ●プロジェクトの情報共有動画
• ●施工実績の紹介動画
• ●PR動画

採用動画

求職者をターゲットに事業内容や現場での作業風景、代表者やスタッフへのインタビューなどを伝える動画です。実際に働く現場や同僚のイメージが付きやすくなるので、応募数の増加につながります。

昨今、建設業界は慢性的な人手不足に陥っているうえ、少子高齢化や人口減少によって求職者自体が減少していることも問題です。実際、国土交通省が公表している「建設業を巡る現状と課題」によれば、建設業就業者数は1997年から減少傾向が続いています。

出典：建設業を巡る現状と課題｜国土交通省

このような状況下で貴重な人材の採用を目指すためには、動画を通じて企業から求職者へ積極的にアプローチすることが大切です。求職者もリアルな現場を知ったうえで応募するので、採用後のミスマッチも防止できます。

社内研修用動画

安全に作業を行うための手順やノウハウ、現場でのトラブル事例などをレクチャーする動画です。社内研修の際に使用することで、より視覚的にわかりやすく教育内容を説明できます。

新人が入社するたびに研修を行うと、どうしてもコストがかさんでしまいがちです。人によって教育内容が異なると、品質がブレてしまう可能性もあります。

一方、社内研修用動画を用意すれば、新人はいつでも空いた時間に研修を受講できるため、よりスムーズに教育が進むでしょう。繰り返し視聴できる性質上、復習しやすいというメリットもあります。

また、日本語がわからない人でも動画なら見たまま直感的に理解できます。しかも、動画はさまざまな言語で作ることも可能です。人手不足が続く建設業界では、外国人労働者を積極的に採用する流れが到来しているので、動画制作でも多言語対応の価値が高まっています。

プロジェクトの情報共有動画

プロジェクトの進捗状況、作業現場のレポートなどを記録した動画です。情報共有にあたって動画を撮影するだけで済むため、わざわざ文字や写真で記録する手間を省けます。

プロジェクトの情報を書面やメールで伝えたり、口頭で直接説明したりするだけでは、お互いの認識にずれが生じてしまうかもしれません。建設業の場合、実際に現場を見ないとわからない点も多く、特に進捗状況などを細かく伝えることは大変です。

情報共有の手段として動画を活用すれば、言葉では説明しにくい現場の具体的な状況をリアルに伝えられるので、認識のずれを防ぐことができます。また、プロジェクトに参画しているスタッフや関係者が大勢いても、動画一つで手軽に情報共有できるため、余計な手間がかかりません。

施工実績の紹介動画

自社の事業や技術力をアピールするため、施行した建築物や施工中の様子などを紹介する動画です。マーケティングの際に活用することで、顧客の信頼度向上や問い合わせ件数の増加が期待できます。

例えば、一般消費者向けの注文住宅を取り扱っている場合、外観から玄関へと進み内装や間取りを紹介する動画を作れば、視聴者はルームツアー気分を味わえるようになります。住宅の構造やデザインがわかるだけではなく、実際に住むときのイメージも湧きやすくなるので、成約につながる可能性も高まるでしょう。

こだわりポイントや強みを映像付きで詳しく説明すれば、建築物の魅力がさらに伝わりやすくなります。

PR動画

ブランド力の強化や建設業への理解促進を図るため、企業や職人を魅力的に伝える動画です。PR動画の内容は企業によって大きく異なるので、工夫の見せどころといえます。

例えば、自社の取り組みや理念を映像で伝えることにより、顧客は自社がどのような企業なのかスムーズに理解しやすくなります。結果的に信頼度が高まるため、顧客に安心して依頼してもらえるでしょう。

また、職人が実際に働く姿やインタビューを動画化すれば、仕事への情熱や自社への印象をリアルに伝えられるので、求職者向けのプロモーションに活用できます。

アニメ調で業務内容を紹介したり、建設業界で働くまでの経緯をドラマ形式で描いたりするなど、一風変わったアイデアを反映することも可能です。

インパクトのある動画や感動的な動画がインターネット上で拡散されると、自社の認知度が大きく高まるので、問い合わせ件数や応募数の増加につながるでしょう。

建設業界における効果的な動画制作のポイント

動画は採用活動やマーケティング活動で役立ちますが、建設業において効果が出る動画を制作するためには、以下で紹介するポイントを意識する必要があります。

動画制作の目的・ターゲットを明確にする

動画の内容やボリュームにかかわらず、まずは目的・ターゲットを明確にすることが大切です。

• ●動画を使ってどのようなことを実現したいか（最終目的）
• ●動画にどのような効果を期待しているか（認知向上・懸念の解消など）
• ●誰に動画を見てもらいたいか（自社社員・新規顧客・既存顧客など）

このような点を具体的に決めておくことで、動画の方向性がしっかり定まり、制作の軸もブレにくくなります。また、動画制作に携わる関係者間で共通認識を形成できるため、完成後のトラブルも予防しやすくなるでしょう。

内容を簡潔にまとめる

動画を最後まで視聴してもらうためには、できるだけ尺を短くして簡潔にまとめることが大切です。長時間の動画は退屈なイメージが強く、視聴者に途中で離脱されやすいうえ、拡散もされにくいので、費用や手間に見合った効果が出ない可能性も高くなります。

「何のために動画を制作するのか」という目的を意識しつつ、本当に伝えたい情報のみコンパクトに反映しましょう。短い動画でも要点を押さえて伝達すれば、必要な情報は伝わります。

アート性にこだわる

施工事例として建築物を撮影する場合、撮り方や編集を工夫して魅せたいイメージを表現しましょう。そもそも建築物はアートとの親和性が高いので、動画を制作する際もアート性にこだわると、より強い印象を視聴者に与えられます。

アート性の高い動画といっても多種多様ですが、映像と音楽を組み合わせたり、オープニング部分におしゃれな演出を入れたりすることで、関心を集めやすくなります。また、後述するドローンを使用し、建築物を空から撮影するのも一案です。

ドローン・VRを活用する

ドローンは遠隔操作や自動操縦に対応しているので、建築物をあらゆる角度から撮影できるうえ、細かい部分もリアルに映し出せます。今までになかったダイナミックなアングルやカメラワークを実現できるため、よりインパクトのある動画を作ることが可能です。

また、近年は研修動画などでVR（仮想現実）の技術も活用されています。仮想空間で建築物の完成イメージを共有でき、実際の建物に触れなくとも良いため、安全かつ効率的です。

当事者の声を取り入れる

採用動画やPR動画を制作する場合、職人やスタッフの生の声を取り入れることも大切です。現場ならではのリアルな意見や所感は、求職者や顧客にとって価値が高い情報なので、当事者の声が多いほど信頼度向上につながるといっても過言ではありません。

求職者向けの動画なら入社までの経緯や仕事のやりがい、顧客向けの動画なら仕事に対する想いや心構えなどが有益な情報となるでしょう。

SNSにも掲載する

社外向けの動画を制作したら、YouTube・X（Twitter）・TikTok・Instagramなど、SNSにも積極的に掲載・投稿しましょう。これらのSNSはユーザー数が多いうえ、情報の拡散力やリアルタイム性に優れています。

動画がバズって拡散されると、今まで自社を知らなかった人も含めて大勢の目に触れるので、結果的に認知度アップや新規顧客の獲得へとつながります。

また、SNSによってユーザーの傾向や投稿できる動画の時間は異なるため、動画の目的やターゲットに合わせて、適切な掲載先を選ぶことも大切です。

建設業の動画事例を紹介

ここまで解説した内容を踏まえつつ、実際に建設業で動画を活用した4社の事例を紹介します。動画の目的やコンセプトなども解説しているので、今後のアプローチに向けた参考事例としてご覧ください。

錦産業株式会社

女性社員の研修を行った際の様子を撮影し、適宜テロップ解説を入れた動画です。錦産業株式会社はおもに土木工事を営む企業ですが、建設業の一般的なイメージ とは裏腹に和やかな雰囲気を感じさせる内容となっています。

動画自体は淡々としていて比較的シンプルな構成ですが、現場のリアルな雰囲気をイメージしやすいので、応募につながる動画広告としての役割が期待できます。研修中のやり取りはもちろん、実際に職人が作業しているシーンや重機を動かすシーンも含まれているため、土木工事に興味がある方の勉強にもなるでしょう。

北海道建設業協会

こちらは現場代理人の仕事内容や働き方、仕事のやりがいについて説明した動画です。実際に現場で働く現場代理人の一日に密着する形で、仕事の流れや現場での役割を解説しています。

現場代理人に関する説明だけではなく、当事者の生の声を聞き出すインタビュー映像や実際の施工現場での作業シーンが豊富に含まれているため、企業のイメージアップにつながる内容です。女性社員のインタビュー映像も多いので、建設業の印象が変わるかもしれません。

日本建設工業

こちらは日本建設工業の制作したオールドスクールなアニメ作品風の動画広告です。まさにインパクト重視の作品で、会社が行う事業内容などは詳しくわかりません。

しかしながら、一般の方が直接は関係のない建設事業、例えば道路工事やダム工事などのインフラの建設をメインとしている建設業者 は日本にも無数にあり、そうした意味でいうと動画広告に詳しい事業内容がわかるような映像を差し込むことはあまり意味がないのかもしれません。

それならということで、知名度を上げ、建設業界という堅苦しいイメージを払拭するようなユーモアの溢れる内容に振り切ったことが、本作品の肝であるといえるでしょう。主人公をサポートする仲間たちの名前に会社名を分割して入れ込むという荒業は、視聴者に笑みを浮かばせます。

戸田建設

ゼネコンが子供の夢のような企画に挑戦するという内容の本作は、ファンシーでユーモアを感じるストーリーである一方、建設業界が背負っているものの大きさを感じるような気概を感じる動画広告作品です。

本作も、建設業界の堅苦しいイメージを打ち崩そうという目的意識を感じる内容で、建設業界にまったく興味のない層でも楽しく見ることのできる作品になっています。

こうした挑戦的な内容のアプローチは、他業種の動画広告でも活用されている手法 で、常識にとらわれず挑戦的な企業の姿勢を窺うことのできる演出になっています。

まとめ

建設業が動画制作を行うことで、教育の品質向上や自社PRの活性化、コスト削減といったメリットを享受できます。ただし、動画の目的とターゲットによって入れるべきコンテンツは変わってくるため、まずは「何のために」「誰のために」という点を明確にして、制作を始めたいところです。

また、クオリティの高い動画を作るためには、専門的なスキルや機材が必要 となります。自社での制作が難しいと感じたら、専門家への外注を検討しましょう。