2021年12月24日

コロナ禍でインターネット広告市場はどう変化した？動画広告市場を中心に解説

コロナの影響で在宅時間が増え、インターネットの使用率が大きく増加しました。それに伴い、動画の需要も増えたなか、動画広告の活用方法や需要の傾向に変化が見られました。本記事では動画広告の変容や、今後の展開について詳しく解説します。

コロナ禍でのインターネット需要の圧倒的増加

米国シンクタンク、ピュー・リサーチ・センターが行った新型コロナウイルス感染拡大の状況におけるインターネット利用に関する世論調査では、58％がインターネットが「不可欠」、33％が「不可欠とはいえないが重要」と回答し、9割がインターネットの重要性を認識したことが確認されています。さらに、インターネットの新たな活用法を経験したという人は4割に達し、ビデオ通話やショッピングが挙げられています。検索やSNSだけでなく、さまざまな形でインターネットを関わろうとしているユーザーが、コロナをきっかけに増えていることは見逃せないポイントと言えます。

コロナ禍での動画広告市場の背景

新型コロナウイルス感染症拡大が国内経済に大きな影響を与えるなか、企業による一時的な広告出稿の抑制が起こりました。しかしその一方で、外出自粛により自宅で商品・サービスを消費する巣ごもり需要が増加するなか、幅広い世代で動画コンテンツの視聴時間が大きく増加しました。また、提供される動画コンテンツの質・量ともに発展がみられ、広告主がユーザーとコミュニケーションを図る手段としての動画広告への注目は、ますます高まりを見せました。そのため、企業は広告予算を削減する一方で、動画によるコミュニケーションへの投資は引き続き積極的に継続する動向にあることが見られました。こういった動向を背景に、コロナ禍の動画広告市場は、引き続き前年を上回る高い水準で成長を遂げました。

コロナ禍で効果が見られたダイレクトレスポンス広告

コロナ禍での動画広告の変容として、販促用途の広告商品需要の増加が挙げられます。動画広告を通して、商品・サービスの認知拡大や興味喚起などのブランドリフトだけでなく、販売を直接的に促進することを目的とする広告商品の需要が大きく増加しました。その背景には、在宅での買い物需要の増加があります。また大手SNSでは、その高い集客力を活用し、短期的に幅広く認知を獲得することが可能な広告商品への需要が高まりました。また、アプリケーションの販売促進を目的とするプロモーションにおいては、動画での訴求が一般化し、コロナ禍における巣ごもり需要を受け、引き続き動画広告の需要増加につながりました。

広告動画の新たな傾向と取り組み

ダイレクトレスポンス広告動画の活用方法として、インフィード広告はもちろん、コロナ禍ではインストリームの獲得目的の広告商品、例えばYouTubeのTrueView for Actionなどが新しくリリースされ、多くの企業が取り組みを始めました。これまでのTrueView動画広告では、ユーザーの動画視聴が主な目的であり、商品やサービスの認知向上に向けた広告フォーマットであったのに対し、TrueView for Actionは、動画の再生中や再生後にユーザーに広告のクリックやウェブサイト上での行動を促す機能が充実した広告フォーマットであり、ダイレクトレスポンス動画広告の需要の高まりと連動していることが見てとれます。
 

まとめ

動画広告の需給バランスに変容がみられる中、効率的な新規ユーザーや購買者の獲得を目的とした企業の広告出稿は大きく増加しました。ブランディングや商材の認知拡大を目的とした動画ではなく、広告動画と購買活動を直結させたダイレクトレスポンス動画広告の需要拡大が大きな変化と言えます。コロナ禍を経て在宅での買い物が定着しつつあることで、今後もこの傾向は続くことが予想されます。