2024年5月1日

動画を活用して企業のDXを推進させるには？DX化のメリットやポイント、事例を解説

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、従来のシステムにデジタル技術を取り入れ、社会や生活をより良い方向に変えることです。

DX推進には、動画の活用が必要不可欠です。では、実際にどのように動画を活用すれば良いのでしょうか。

今回は、DXの基礎知識を踏まえ、動画でDXを推進するメリットと成功させるためのポイント、動画を活用したDX推進の成功事例について解説します。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、AIやビッグデータ、IoTなどのデジタル技術を用いることで、生活やビジネスのあり方を変革することです。

DXとは、2000年代に北欧の大学教授によって提唱された言葉です。わたしたちの生活のあらゆる場面に、デジタルテクノロジーが介入することで生活を豊かにしていくという考え方を指します。

身近なDXの例でいうと、電車の利用時に以前は切符を買うことが一般的でしたが、現在ではスマートウォッチやスマートフォンを改札機にかざすだけで乗れるようになった、などです。このような、アナログからデジタルへの変換こそがDXに該当します。

日本のDX推進の現状

デジタル技術の活用が推進されている反面、日本におけるDX推進には「2025年の崖」が存在します。

「2025年の崖」とは、既存システムやIT人材不足などが原因で、DX推進が困難になる状況のことです。2025年の崖といわれる課題は、以下のものが挙げられます。

• ●既存システムの老朽化・複雑化・ブラックボックス化によるレガシーシステム化
• ●新しい技術が出たとしても、レガシーシステムでは対応できない
• ●IT人材の不足にともなう、サイバーセキュリティやシステムトラブルのリスク
• ●既存のシステムのサポート終了
• ●IT市場の急速な変化に対応しなければならない

日本のITシステムはレガシー化しているため、DXに対応できないことが目下の課題です。部署ごとに最適化を図っても、かえってシステムが複雑化し、データを管理しきれないことも懸念されています。

DX推進には、経営層によるDX推進を意識した経営戦略が不可欠です。

しかし、経営層が具体的な経営戦略を立てられず、会社全体でのDX推進に至らないこともあります。

もう一つの課題は、既存システムの変革で業務を刷新することによる「現場サイドの抵抗」です。既存システムを使用する部署がDXに消極的な場合、部署が抵抗勢力になるケースも少なくありません。

大規模なレガシーシステムを取り入れている企業ほど、2025年の崖の影響が大きくなります。しかし、自社の課題と問題解決の計画を立て、段階的にDX推進を取り組む必要があります。

なぜDXに動画の活用が不可欠なのか

DXは、技術があれば簡単に進められるわけではありません。なぜなら、「これまでの蓄積が崩れるかも」という意識が変革を拒むためです。

例えば、「DXを取り入れた新商品を開発する」場合、新しいもの好きな人が多い会社であれば前向きに検討するでしょう。

しかし、新しいものに消極的で保守的な会社の場合、DXで便利になるというだけでは大勢の人を納得させるのは難しいかもしれません。

そこで、DXを進めるために役立つのが「動画」の活用です。文章や口頭で説明してもイメージがわきにくいことも、動画にすることでわかりやすく説明することができます。

動画を活用したDX推進のメリット

DXは新しいデジタル技術を活用し、新たなビジネスチャンスを生み出すことが根本的な目的です。ビジネスにおいては、DX推進に「動画」を活用することで以下のメリットが得られます。

情報伝達の効率化

動画で伝えられる情報量は、テキストの5,000倍といわれています。さらに、1分間の動画で伝わる情報量は、文字に換算すると180万語、Webサイトでは約3,600ページに換算されます。

テキストと比べてはるかに多くの情報量を、より短時間で伝えられるのが動画の特徴です。
文章を読むのが苦手な方でも、動画であれば視覚と聴覚で情報を受け取れます。

特に商品の使い方など、テキストで伝えるのが難しい情報は、動画にすることでわかりやすく伝えられます。

動画はくり返し視聴できるため、使い方などの知識をさらに深める効果も期待できるでしょう。また、商品購入後のイメージがしやすくなり、商品に対する漠然とした不安や疑問を取り除くことにもつながります。

コスト削減

変更が起きにくい情報の動画は、制作後にさまざまな媒体で流用可能です。具体的には、商品やサービスの説明動画、マニュアル動画、Q&Aに関する動画が挙げられます。

動画を使い回せることで、結果的にコスト削減にもつながります。動画によるDXを進めるのであれば、はじめに手をつけるべきでしょう。

効率的な人材育成

従業員の人材育成に関する動画は、使い回せるだけでなく、育成コストの削減にも有効です。

紙のマニュアルから動画に切り替えることで、業務プロセスをより具体的に理解しやすくなります。経営方針が変わらない限り、動画は何度でも再利用できるため、育成担当者の負担も軽減されます。

結果的に、人材育成にかける時間や人的リソースの削減も期待できるでしょう。

幅広い層にリーチが可能

動画はSNSとの相性が良く、媒体を通じて幅広い層に拡散される可能性があります。

また、動画を投稿したあとに、SNSでプロモーションをかけることで露出を増やす方法もあります。SNSは基本的に無料で利用できるため、低コストで運用できることがメリットです。

効果測定・改善がしやすい

動画をプラットフォームに投稿すると、視聴回数、視聴時間、離脱率などのデータが表示されます。データをもとに効果測定ができるため、より具体的な改善策を考えることが可能です。

また、実施した改善策が成功しているか否かは、数値によるデータとして表示されます。成功と失敗がはっきりわかることで、動画をより良くすることにもつながります。

なお、動画における効果測定では、以下の項目をチェックしましょう。

• ●視聴回数
• ●表示回数
• ●クリック数
• ●途中離脱率
• ●視聴完了率
• ●コンバージョン数

 
効果測定したい場合、YouTube Studio アナリティクスやGoogleアナリティクスの活用をおすすめします。

動画を活用したDX推進の成功ポイント

動画を活用してDXを成功させるには、以下に挙げるコツを実践しましょう。

H3:明確な目的の設定
動画制作の前に、解決したい課題などの目的を明確にすることが大切です。

目的が明確化されていないと、動画の内容も説得力に欠けてしまいます。商品の認知度を高めたい、商品の使い方を伝えたいなど、目的によって動画の方向性も変わるでしょう。

ただし、動画制作には手間と費用がかかります。そのため、課題を解決したときの効果が高い領域で動画を活用していくことが重要です。効果の高い領域を洗い出し、優先順位の高いものから動画を制作していきましょう。

ターゲットに合わせた動画制作

目的や効果的な領域を見極めるだけでなく、ターゲットとなるペルソナをしっかりと定めることも大切です。

ペルソナとは、商品やサービスを提供する顧客の人物像を設定するものです。年齢や性別、家族構成、学歴・職歴、ライフスタイルなど、あらゆる側面から人物像を検討します。

動画のDX推進においては、ターゲットのニーズを明確にしたうえで、企業が伝えたいことを動画にすると効果的です。

適切な配信方法の選択

動画配信には、YouTube、TikTok 、X（旧Twitter）、InstagramとSNSの配信先はいくつもあります。スマートフォンのカメラであっても、SNSであれば十分なクオリティの動画を制作することが可能です。

ただし、SNSの種類によって適した動画は異なるため注意が必要です。

動画の時間に関しては、YouTubeは15分まで、TikTokは最大10分、Xは最大で2分20秒、Instagramは最大60秒です。

また、動画のテイストに関しては、YouTubeのショート動画やTikTokは、エンタメ要素の強い動画が好まれます。一方、Xは情報収集に利用するユーザーも多いため、役立つ情報を伝えるのに適しているでしょう。

YouTube以外では、15秒程度の動画が好まれる傾向です。そのため、動画の投稿先や目的に合わせて、動画の長さを調整する必要があります。一般的に、プロモーションは15秒程度、商品やサービスの紹介は60～90秒程度の長さが適しています。

分析ツールの活用

動画は作って終わりではなく、視聴時間などのデータを分析して改善に活かすことが大切です。

SNSなどのプラットフォームに備わっている分析ツールでは、視聴者の属性、視聴回数やコンバージョン率など視聴者の行動を把握できます。

動画の視聴者がどのような人か、動画のどこで離脱しているかなど、データを分析し改善することで効果的なマーケティングが可能です。

動画の分析ツールは無料のものや、有料で高機能な分析ツールもあります。ただし、DX推進を効率良く進めるため、専門知識を持つ支援サービスなどを検討してもよいでしょう。

社内体制の整備

仮に社内で動画制作する場合、撮影者・演者・編集者など、さまざまな人材が必要です。人材を集めることからはじまり、社内の体制を構築する必要があります。

ただし、動画制作に慣れていない場合、ゼロから社内体制を作ることは容易ではありません。動画によるDX推進においては、動画制作、効果検証、改善というPDCAサイクルが必要です。

動画制作の環境構築が難しい場合は、外部の力（Shibuya Movie）を借りるとよいでしょう。

動画制作のShibuya Movieへの問い合わせページはこちら

動画を活用したDX推進の成功事例

動画によるDX推進に成功した、4社の事例について紹介します。

株式会社プロテック様の事例

主力商品である「伸びるホース」の商品紹介で、リニューアル後の進化をメインに紹介する動画です。

ホームセンターの店頭で流す動画のため、商品特性をテロップとナレーションで詳しく解説。聴覚と視覚でポイントを伝えることで、商品に興味がない来店客にも興味を持ってもらうことが可能です。

また、一方的に商品を紹介するだけでなく、ホースに関する「よくある不満や悩み」を冒頭に伝えています。「悩みを解決できる商品」ということで購入を促す効果が期待できます。

株式会社パイロットコーポレーション様の事例

BOARD MASTERという筆記用具の販促として、カートリッジの詰め替え方法の解説動画です。

当該商品のターゲットは、「中南米に在住する方、かつ教職の方」です。現地でカートリッジの詰め替えが浸透していないことが課題でした。使い切りである従来品との違いを含め、詰め替えの手順を動画で解説しています。

使い切り商品との差別化を図りつつ、販促や購入後の手引きとしても利用できる動画となっています。

株式会社ロマック様の事例

「女性1人でも組み立てられるニットフェンス」という特徴を伝えるための商品の解説動画です。

豊富なカラーバリエーションの紹介、梱包の状態に加え、フェンスの施工の難しさにもあえて言及。当該商品は1人でも設置できることをアピールするため、女性キャストが組み立てを実演しています。

「本当に1人でも組み立てられる」というイメージを、視覚によって伝えることに成功しています。

株式会社エスコ様の事例

災害対策に役立つ、「感震ブレーカー」を紹介する動画です。従来は営業時に紙の資料を渡していましたが、商品が災害時に役立つ場面を説明するのが困難でした。

マンションで「感震ブレーカーの導入を見送ったことで火災が起きた」というシチュエーションをドラマ仕立てで紹介。実際の災害を想像させつつ、後半はアニメーションで商品を簡単に紹介するという構成になっています。

地震から火災が発生するイメージを与えることで、商品の重要性を伝えることに成功しています。

まとめ

会社でのDX推進には、情報量をより多く伝えられる動画の活用がおすすめです。DXなどの新しいことに抵抗が起きるとき、抵抗の源にある不安感を拭うためにも動画は非常に役に立ちます。

ただし、DX推進で動画を活用するには、目的の明確化やターゲットに合う動画の制作、分析ツールの活用などの成功ポイントを押さえることが重要です。

動画制作が難しい企業は、外部に依頼することも可能です。DX推進のためにも、動画の活用を検討してはいかがでしょうか。

動画制作のShibuya Movieへの問い合わせページはこちら