2022年4月15日

NFTで映像作品はどう活用される？NFTにおける映像や動画の現状や将来性まとめ

近頃ニュースなどでも取り上げられ、NFTというワードを耳にする機会が増えてきました。本記事では、NFTの基本的な情報とNFT動画の活用方法、そして今後予想される展開について解説します。

NFTを1から解説

NFTとは、「Non-Fungible Token（ノン-ファンジャブル トークン）」の頭文字を取ったもので、日本語では「非代替性トークン」という意味です。非代替性は、「替えが効かない、唯一無二の」という意味なので、つまりNFTは「替えが効かない」トークンということになります。では「トークン」とはいったい何なのでしょうか。トークンとは、ブロックチェーン技術を使用して発行した「暗号資産」の総称を指します。

ブロックチェーン技術とは、データの改ざんや不正利用が非常に困難で「安全にデータを記録できる技術」のことなので、NFTを簡単に言うと「替えが効かない唯一無二であること」を「ブロックチェーン技術を利用して証明」する技術ということになります。
それを踏まえてみると、容易にコピーができることから今まで価値がつかなかった動画を含むデジタルデータ全般が、NFTとして高額な値段で販売される理由が見えてくるのではないでしょうか。

NFTで活用される映像作品

現在NFT動画／NFT映画としてNFTの映像作品が市場に出てきています。ここではNFT動画の特徴とメリットを３つ紹介します。

①付加価値や販売方法を自由に設定できる

NFTはデジタル作品に「唯一性」を付加できるという特徴を持っていますが、その他にも、作品に多くの機能や付加価値を自由に設定できるというメリットがあります。特に映画がNFT作品として販売されている理由として、販売方法や付加価値をかんたんに変更できる、という点が挙げられます。

②動画の公開に仲介業者を必要としない

動画などのデジタル作品は容易に複製ができてしまうことから、コピーコンテンツの不正販売を防ぐために仲介業者を介しており、動画の制作者には仲介料や配信時の条件など多くの制約がかけられていました。その状況に変化をもたらしたのが、NFTの「ブロックチェーン技術」です。ブロックチェーンのシステムは、プラットフォーム内でおこなわれるすべての取引を全ユーザー間で管理するため、基本的に改ざんができない仕組みになっています。そのため動画の制作者や管理者は仲介業者に取引を依頼する必要がなく、プラットフォーム上で支払う手数料以外のほとんどの金額を自身の利益とすることができます。このように自由な方法で出品ができる点も、出品者にとって大きなメリットと言えます。

③転売時にも収益が得られる

デジタルデータは原則として、売却したタイミングですべての所有権が買い主に渡るため、データの作成者は販売時に設定した金額しか受け取ることができません。しかしNFTを活用することで、出品時にさまざまな付加価値や機能を設定することができるため、この機能を使ってデジタルデータに作成者の情報を埋め込み、売却した作品が転売された際にも、NFT作品の作成者に「ロイヤルティ」が入る仕組みを構築することができます。

NFT動画の事例

2021年のアカデミー賞で主演男優賞を獲得したアンソニー・ホプキンスの主演映画「ZERO CONTACT」が、NFT映画として入札を開始し話題になりました。この映画は専用のNFTマーケットプレイス「Vuele」にてチケットの入札が開始され、映画に登場できる「プラチナチケット」、特典映像付きの「ゴールデンチケット」など複数のオプションが提供されました。

まとめ

NFT映画やNFT動画の市場での販売数は、他のNFT作品にくらべるとまだ少ないですが、今後の市場拡大に大きな期待が寄せられています。一歩先を行くNFT動画の活用を今から検討してみても良いかもしれません。