2021年11月12日

LINEで広告動画を出稿！LINE広告の仕組みと成功のために押さえるべきポイントを解説

メッセンジャー機能付きSNSの代表格であるLINEは、現在国内の10～50代のうち約9割が利用しており、もはや生活のインフラともいえる存在です。
圧倒的なユーザー数とアクティブ率を誇るLINEを動画広告配信プラットフォームとすれば、広告がターゲットユーザーの目にとまる可能性は格段に上がるでしょう。
本記事では、LINE広告の特徴や配信方法、メリット・デメリットを解説したうえで、LINE動画広告を制作するコツを解説します。

LINE広告の特徴

令和4年8月に発表された、総務省情報通信政策研究所の「令和3年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、国内の10～50代のうち約9割がLINEを利用しています。
圧倒的な利用率を誇るLINE上で広告を配信すれば、コンバージョン率の向上が期待できます。この章では、LINE広告の特徴を解説します。

圧倒的なリーチ力を持つ

LINE広告の特徴は、圧倒的なリーチ力を持つ点にあります。下表は、令和4年8月に調査された各SNSの利用率の比較です。

※全年代は10代～60代を対象とする
出典：令和4年8月総務省情報通信政策研究所「令和3年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 ＜概要＞」

LINEの利用率は全年代の平均で92.5％と高い数値であり、他SNSよりも多くのユーザーに利用されていることがわかります。

また、そのなかでも86％（2023年12月末時点）のユーザーがLINEを毎日利用しているとのデータもあり、LINEは他媒体よりも多くのユーザーにアプローチできるサービスといえるでしょう。

一般的に、動画広告は静止画広告に比べて情報量が多く、視覚的・聴覚的効果が高い特徴があります。LINE広告は静止画のほか、動画の広告配信も可能です。

LINE広告の圧倒的なリーチ力を活用することで、これまでよりも幅広い対象に商品・サービスの訴求ができるでしょう。

幅広いターゲティングが可能

LINE広告では複数のターゲティングが可能です。以下に基本的な4つを紹介します。

オーディエンスセグメント配信

LINE登録ユーザーの「みなし属性」や「購買経験」データを、個人を特定しない形で参考にし、広告を配信する方法です。

みなし属性とは、ユーザーの年代や性別、地域、興味・関心などの基本的な情報に加え、LINE内コンテンツの閲覧傾向や広告への接触情報をもとに分類したものを指します。

オーディエンスセグメント配信では、膨大な行動データをもとにターゲットを指定し、広告を配信します。アクションにつながりやすいユーザーに向けて広告を表示できるため、費用対効果が高い傾向にあります。

オーディエンス配信

オーディエンス（広告の配信対象）データを活用し、対象ユーザーに広告を配信する方法です。

オーディエンス配信には、広告を配信するだけでなく「商品・サービスを初回購入したユーザー」「Webサイトへの訪問履歴のあるユーザー」に向けて、広告を再度配信する「リターゲティング配信」機能も備わっています。

配信先の指定も可能であり、特定のオーディエンスを除外することも可能です。

オーディエンスのもとになるデータは、訪問履歴や購入履歴に限らず、アプリ内のアクションデータ（動画視聴や画像クリックなど）や、LINE公式アカウントの友だち情報からも作成可能です。

オーディエンス配信は、コンバージョンの可能性が高いユーザーに向けて広告配信ができるため、全体のCPA（顧客獲得単価）を抑えられる効果が期待できます。

ただし、ターゲティングを狭めすぎるとリーチ対象のユーザー数が限られるため、目的に合わせて広告運用を行なうことが大切です。

類似配信

自社で保有する顧客情報や過去に成果を得られたデータをもとに、類似するユーザーをLINEユーザーから新たに探し出し、広告を配信する機能です。

類似配信は自動または手動の設定が可能であり、類似オーディエンスサイズ（配信母数）を、1～15％の間から指定できます。オーディエンスサイズを小さくするほど、ユーザーの類似度・アクション確度が高まり、コンバージョンの可能性が高いユーザーに向けた配信が可能です。反面、リーチできるユーザーは少なくなるため、広告配信の目的に応じて、類似オーディエンスサイズの調整が必要です。

友だち追加

LINE広告を活用し、企業のLINE公式アカウントの友だちを獲得する方法です。友だち追加のタイミングで課金されるシステムのため、少額の広告費からスタートできます。自社製品に関心度の高いユーザーが友だち登録されるため、メッセージ配信などを通じて商品やサービスをPRすることで、新規顧客の獲得につなげられます。

LINE動画広告を出稿するメリットとデメリット

LINE動画広告は出稿するメリットが大きいものの、デメリットも存在します。この章では具体的なメリット・デメリットを解説します。

メリット：文字数の制限がない

LINE広告では、静止画の広告のバナー内の文字数に制限があります。一方、動画広告ではテキスト量やエリアのルールがないため、自由度が高く表現の幅が広がります。

メリット：視覚的・聴覚的に情報を伝えられる

アメリカ国立訓練研究所の研究によると、文字（読書）よりも動画（視聴覚）のほうが、人の記憶に残りやすいとされています。そのため、動画広告は視覚や聴覚を通じて多くの情報を伝えられるだけでなく、記憶に残りやすいメリットがあります。

動画広告は、テキストだけでなく「動き」「音」で商品の魅力を表現できるため、ユーザーの記憶に残りやすくなるでしょう。ただし、動画広告の表示時間は限られるため、商品・サービスの特徴や魅力を短時間でわかりやすく伝えられる動画を準備することも重要です。

デメリット：ほかのSNS広告と比較すると拡散性が弱い

LINE広告のデメリットは、ほかのSNS広告に比べて拡散性が弱い点が挙げられます。その要因は、以前までLINEには、Facebookの「いいね！」やXのリポストのような拡散機能が備わっていなかったことが挙げられます。

現在は、「LINE VOOM」機能により、拡散ができるようになりました。しかし、LINEはユーザーが友だちとのコミュニケーションを中心に使用される傾向にあり、ほかのSNSと比較すると、シェア機能を活用した拡散が期待しにくいことが懸念点です。

LINE動画広告の配信方法

LINE動画広告には、どのような配信方法があるのでしょうか。ここでは、LINEアプリ内で配信される動画広告の種類を紹介します。

Talk Head View

LINEのトークリストの最上部に掲載できる広告で、静止画をタップすると動画が再生される仕組みです。
1日に6,500万UU以上（2022年4月実績）にリーチできる、トークリストの最上部に広告を掲載できるため、商品やサービスの認知向上につながります。特に15～29歳の若年層へのリーチ率は圧倒的で、1日90％を誇ります（2019年6月実績）。また、ターゲットとボリュームに合わせて配信対象の性別の指定や、半数のユーザーに表示を限定するなど、配信方法の選択も可能です。

LINE VOOM

ショート動画を中心とした動画プラットフォームを活用する広告配信です。
自社のLINE公式アカウントのブロック状況は関係なく、全ユーザーに対して広告を表示できる点が特徴です。LINE VOOMは、動画を楽しむコンテンツのため、自然な形で動画広告を届けられます。

LINE NEWS

LINE NEWSは、MAU 7,700万人以上（2021年8月時点）と高いアクティブユーザー数を有する媒体です。
LINEアプリ内の、ニュースページ（ニュースタブ）や記事一覧ページに加え、430媒体（2023年１月時点）のアカウントメディアの記事一覧ページに広告配信ができます。新商品の発売情報など、即時性のある内容を広告配信したい場合に向いています。

LINEマンガ

LINEマンガは、 タブレットやスマートフォンでマンガ作品を楽しむ電子コミックサービスです。国内アプリ累計ダウンロード数が4,000万を突破（2022年12月時点）するなど、高い人気を誇ります。
23時間ごとに1話を読み進められる機能を有しており、毎日サービスを利用するユーザーが多い傾向です。多くのユーザーの目に入るため、反響が期待できる媒体です。

LINEポイントクラブ

LINEポイントクラブは、「友だち追加」「動画視聴」など指定された条件をクリアすることで、ポイントが貰えるサービスです。LINEユーザーの多くが利用しており、国内最大級のリーチ力を持つ広告配信プラットフォームです。

LINE ショッピング

ファッションや雑貨、家電、コスメなど、約1,800店舗から商品を購入できるサービスです。LINE公式アカウントの友だちは約4,700万人（2023年9月時点）であり、購買意欲の高いユーザーに向けて広告を配信できます。

LINE広告ネットワーク

LINE広告ネットワークは、本体アプリだけではなく、11,000（2023年12月末時点）を超えるアプリメディアを利用して広告を掲載します。掲載されるアプリカテゴリは、電子書籍やゲーム、SNS、ニュース、便利ツールなど、幅広く、多くのユーザーに広告を届けられます。

LINEウォレット

LINEのおサイフ機能である「ウォレット」タブの管理画面下部に、バナー型の広告を配信します。ウォレットタブは、LINEが提供するさまざまな金融サービスの窓口でもあり、月間訪問者数は4,700万人超（2023年8月時点）と、幅広いユーザーへのリーチが期待できます。

LINEチラシ

LINEチラシは、地域で配布される折込チラシを、LINEを通じて確認できるデジタルチラシサービスです。配信されるチラシは、ユーザーの生活圏や興味・関心によってパーソナライズされているため、購買意欲の高いユーザーに広告を配信できます。TOPページや商品ページに広告が表示されます。

LINEクーポン

LINEクーポンでは、飲食店やスーパー、コンビニなど全国約5万店舗（2020年9月時点）で利用できるクーポンを配布しています。クーポン表示画面の下部に広告が配信される仕組みです。

LINE広告の料金形態

LINE広告の課金方式は「クリック課金」「インプレッション課金」に大別されます。ここでは、それぞれの料金形態の特徴を紹介します。

クリック課金

広告料金の発生条件は、ユーザーが広告をクリックするなど、実際にアクションを起こしたタイミングです。広告が表示されるだけでは料金が発生しないため、興味関心が高いユーザーに対してのみコストをかけられます。料金発生により、広告に反応があったかを客観視できるため、広告の質を改善しやすいメリットがあります。

インプレッション課金

ユーザーが見る画面上で、動画広告が完全表示されると料金が発生します。広告が1,000回表示されるたびに、課金される仕組みです。より多くのユーザーに広告を届けられるため、認知度を高めるうえで有効な方法です。制作した広告で集客が見込める場合は、インプレッション課金を検討するとよいでしょう。上記のほかに、LINE公式アカウントの友だちが追加されるごとに課金されるタイプもあります。

LINE動画広告を制作する際のコツ

LINE広告は、多くのユーザーにリーチできるメリットがあります。一方で、視覚や聴覚に訴える動画広告だからこそ、目を引くコンテンツの制作が必要です。
動画は静止画に比べて、制作に時間がかかる、制作費用が高くなる傾向があるものの、制作のコツをつかめば静止画広告よりも高い広告効果が期待できます。ここでは、LINE動画広告を制作するうえでのコツを紹介します。

冒頭3秒でユーザーの興味を引く

ユーザーが動画広告を視聴したとしても、最後まで動画を視聴するとは限りません。そのため、冒頭3秒でユーザーの興味を引く動画制作が必要となります。また、LINE動画広告の傾向としても、広告開始から3秒間視聴された動画は広告の効果が高いといわれています。そこで動画広告を制作する際には、以下2点を心がけましょう。

• ●冒頭3秒間でユーザーの興味・関心を引く構成
• ●途中で離脱されてもメッセージが伝わる構成
 

動画の1フレーム目（0秒時点）は自動的にサムネイルとして表示されるため、制作する際には注意が必要です。サムネイルに伝えたいメッセージが表示されているか、ユーザーの興味を引く仕上がりになっているか、確認しましょう。冒頭3秒間のみの動画を数パターン制作し、差し替えて反応を見比べるなど検証を重ねることも大切なプロセスです。

情報の配置に注意する

LINE広告にはさまざまな配信面があり、配信面ごとにフォーマット・サイズが異なります。LINE動画広告は、Card、Square、Verticalの3フォーマットで制作可能です。用途や出稿先に合わせて動画を制作しましょう。以下にそれぞれのフォーマットについて解説します。

Card

画面比率16：9の動画フォーマットを使用します。この規格の動画広告は、トークリスト、LINEオープンチャット以外すべてのサービスで配信可能です。

Square

画面比率1：1（正方形）の動画フォーマットが対象です。トークリスト、LINEマイカード、LINEオープンチャットを除くすべてのサービスで配信可能です。

Vertical

画面比率9：16（縦型）の動画フォーマットで、LINE VOOM、LINE NEWS、LINEファミリーアプリ、LINE広告ネットワークに対応しています。ただし、LINE VOOMのフォロー中タブ表示時は、3：4の比率となり、上下が切れて表示されるためレイアウトに注意してください。広告が表示され、ユーザーがタップすると全画面で動画が表示されます。

字幕は必ず入れる

外出中にLINEを使用している場合など、音声なしで動画広告を視聴するユーザーは少なくありません。音声なしでも情報が伝わるよう、説明を補足する字幕を入れましょう。また、動画広告ではユーザーが使用するデバイスによって、画面表示される要素の位置が異なります。タイトルや訴求要素がかぶらないよう、Safe zoneを考慮したうえで、動画制作をしてください。

まとめ

LINE動画広告は、LINEの圧倒的なアクティブユーザー率の高さを活かした広告配信システムです。ユーザーの属性に基づく精度の高いターゲティングが可能であり、目的に合わせた広告配信が叶います。
しかし、目的のユーザーに広告配信できたとしても、動画広告を視聴したうえで反響を得るためには、興味・関心を引く魅力ある動画制作が必要となります。
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