2022年2月22日

拡大を続けるOTT市場。代表的な映像OTTプラットフォームをおさらい！それぞれのOTTに最適な広告も解説

そもそもOTTとは？

OTTとは、オーバー・ザ・トップ（Over The Top）の略称です。コンテンツを届ける方式として一般的だった、電波放送、衛星放送、ケーブル放送などの通信インフラをバイパスして配信される、主にインターネット回線を通したサービスの総称です。従来であれば、ISPや通信事業者から直接提供されていたコンテンツが、それらのインフラを飛び越えてインターネット回線によって届けられることから、航空用語で「雲の上」を表すオーバー・ザ・トップ（Over The Top）と称されるようになりました。

OTTの具体的なサービスを紹介

OTTはインターネット回線を通して行われるコンテンツ配信サービスであり、現在のライフスタイルに密接したサービスの多くが、OTTに含まれます。OTTサービスはコンテンツの種類によって大まかに、映像・音声・SNSの3つに分類することができます。中でも急進的な成長を遂げた映像配信の代表的なOTTプラットフォームについてご紹介します。

映像配信のOTTプラットフォーム

映像を配信するOTTサービスの代表例としては、最大手の動画共有プラットフォームのYouTubeや、TVer、ABEMAのような基本的には無料で楽しめるサービスと、Netflix、Hulu、Amazonプライム・ビデオ、DAZN、FODなどの有料サービスがあります。無料サービスは主に広告費で成立しており、有料サービスはユーザーからの課金によってサービスが成り立っている場合が多いです。

経済産業省が平成31年に行った「世界のコンテンツ市場の現状と展望に関する調査」によると、OTTの映像市場の年平均成長は10%で推移し、2022年には国内の映像業界の収入のうち約3割程度がOTTサービスによるものになると予想されています。
OTTと聞いてもいまいちイメージがわかなくてもYouTubeやNetflixなどの名前を聞くと、今やどれほど私たちのライフスタイルに介入しているかがわかり、また、テレビ放送や衛星放送との違いも理解できるのではないでしょうか。

映像配信のOTTに最適な広告配信とは【YouTube編】

続いて、OTTの代表的な映像プラットフォームに最適な広告について解説します。前述したように、OTTの動画配信サービスの中でも広告収入を基盤にしているものとそうでないものがあります。今回は代表的なYouTubeの企業向け広告の仕組みや種類についておさらいします。

低予算で広告参入可能な視聴による課金システム

YouTube広告の課金は、視聴、つまり動画の再生時間や再生回数に対してのみ行われ、規定の再生時間や再生回数に達しなければ課金されません。業界や広告の内容によって差異はありますが、基本的な料金の相場は1再生あたり3～20円程度だと言われています。YouTube広告の特色として予算設定が可能であり、YouTubeの公式情報によると、大半の企業が1日の予算を1,000円に設定しており、大きな予算はかけない傾向にあります。YouTube広告は、国内だけで月間6,500万人以上のユーザーに視聴される可能性がある広告効果の高い媒体でありながら、低予算から参入できる点が魅力だといえます。

YouTube広告の5つの種類

YouTubeに広告を出稿する際には以下の5つの方法があり、用途に合わせて選択可能です。

バンパー広告
バンパー広告は、最長で6秒間と短くスキップが不可能な広告です。動画の始まりか途中に表示され、表示回数が1,000回に達すると課金される仕組みです。

TrueViewインストリーム広告
TrueViewインストリーム広告は、バンパー広告と同じく動画の始まりか途中で表示されますが、パンパー広告と違って、再生開始5秒で視聴者が広告をスキップすることができます。動画広告が30秒以上再生されたり、30秒以内であっても動画をクリックされたりした場合に課金されます。

TrueViewディスカバリー広告
TrueViewディスカバリー広告は、動画広告ではなくYouTubeの検索画面や関連動画として表示されるタイプの広告です。

アウトストリーム広告
アウトストリーム広告はスマホのサイズに特化しており、YouTube以外の外部のサイトやSNSのフィードで流すことができます。インプレッション課金制で、表示回数が1,000回を超えると料金が発生します。

マストヘッド広告
マストヘッド広告は、YouTubeホーム画面の最上部に大きく長時間表示されるもので、YouTubeで最も目立つ広告です。その分、出稿費用は高額となります。

まとめ

YouTubeやNetflixなどOTTの動画サービスが身近になってきており、今後ますます比重が増すことが予想されています。市場の拡大に合わせて動画広告の可能性も広がっていくと考えられるため、今後ますます見逃せない存在となることは間違いないでしょう。