映像制作・動画制作のコラム
2026年2月6日
ブランディング動画とは?制作するメリットや効果を最大化する活用法を事例も併せて紹介

自社の理念やカルチャーを視覚的に訴求する「ブランディング動画」は、顧客への共感形成や採用のミスマッチ防止に欠かせない施策です。
しかし、いざ制作となると「自社に合う活用法がわからない」「費用対効果をどう測るべきか」と悩む担当者は少なくありません。
そこでこの記事では、ブランディング動画の基礎知識や得られるメリット、企業の成功事例を詳しく解説します。併せて、効果が期待できる活用シーン会社選びのポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
目次
ブランディング動画とは?
ブランディング動画は、企業が持つ「らしさ」や価値観を視聴者に直感的に伝え、長期的な信頼関係を築くための重要なツールです。
ここでは、ブランディング動画の定義と、混同されやすい広告動画との違いについて解説します。
ブランディング動画は世界観を伝え「共感」を得るための動画
ブランディング動画は、企業やブランドが大切にしている理念や独自の価値観、世界観を視聴者と共有し、共感や信頼を育むことを目的とした動画コンテンツです。
特定の商品・サービスの価格や機能といった、直接的な情報をアピールするものではありません。そのサービスが生まれた背景のストーリーや、作り手の込めた想いを映像で表現します。
こうしたアプローチは、視聴者に「ブランドそのものへの愛着」や「感情的なつながり」を持ってもらうことを目指します。
広告動画とは目的が異なる
一般的な広告動画は「短期的な販売促進」や「コンバージョン獲得」をおもな目的としています。一方で、ブランディング動画の目的は視聴者との長期的なエンゲージメントや信頼関係の構築であり、その役割は大きく異なります。
広告動画は、商品の機能や価格の優位性、期間限定キャンペーンなどのメリットを前面に提示します。「今すぐ購入すべき理由」や「問い合わせる動機」を明確に伝える点が特徴です。
ブランディング動画で得られる3つのメリット

ブランディング動画を導入することで、企業は「情報の伝達力」「SNSでの拡散力」「Web施策への好影響」という3つの側面から大きなメリットを得られます。
ここでは、それぞれがどのような効果をもたらすのかを解説します。
1.短時間で多くの情報を直感的に伝えられる
動画は、映像・音声・テロップなどの複数の情報を同時に届けられるため、短時間で多くの内容を直感的に伝えられる点が大きな強みです。
特に、「目に見えない価値」を感性に訴えかける形で表現できるのは動画ならではのメリットです。
企業理念、創業者の想い、商品開発の背景といった抽象的な情報も、映像化することで視聴者が短い時間で理解しやすくなり、ブランド価値の深い理解につながります。
2.SNSでの拡散・認知拡大が期待できる
感動的なストーリーや視覚的にインパクトのある映像は、SNSで共感を呼びやすく、ユーザーによる自主的なシェア(拡散)につながりやすい特徴があります。
ブランディング動画はストーリー性を持たせやすいため、SNSとの相性が特に良い施策です。
ユーザーの投稿によって動画が拡散されれば(バズれば)、広告費を大きくかけなくても潜在層までブランドを広く届けられます。SNSの利用が一般化した現代では、ブランド認知を一気に高める大きなきっかけになるでしょう。
3.Webサイトの滞在時間向上などSEOへの好影響も期待できる
自社Webサイトなどのオウンドメディアにブランディング動画を掲載すると、視聴時間分だけサイト滞在時間が自然と増えるため、SEOに好影響を与える可能性があります。
ユーザーが動画に興味を持ち滞在時間が増加することは、検索エンジンに「ユーザー満足度の高いコンテンツ」と評価されやすくなる要因です。結果として、検索順位の向上に寄与することも期待できます。
ブランディング動画の成功事例3選

ここでは、Shibuya Movieが手がけたブランディング動画の成功事例を3つ紹介します。
平成理研株式会社様の事例
平成理研株式会社様は、環境に関する調査・分析や保全対策、コンサルティングを行なう企業です。「自社の想いによりマッチした求職者との出会いにつなげたい」という強い想いから、採用向けブランディング動画の制作をご依頼いただきました。
動画では、社員の皆様が日々向きあっている「挑戦し、失敗し、試行錯誤を繰り返しながら解決策を導き出す」というリアルな経験をもとにナレーションを制作しました。
また、社員の生の声や、業務に真剣に取り組む姿、自然な表情のカットを多く盛り込み、テキストでは伝わりにくい「熱量のある社風」が伝わる構成を意識しています。
株式会社アンドエーアイ様の事例
株式会社アンドエーアイ様からは、「Webサイトのリニューアルにともない、会社の雰囲気が一目で伝わる映像を使用したい」と、メインビジュアル動画の制作をご依頼いただきました。
生成AIやスマートフォンのアプリ開発など、時代の最先端領域を扱う企業である点を踏まえ、スピーディーなカット割りやモーショングラフィックスを採用。スピード感や躍動感のある映像に仕上げています。
Partner Agent様の事例
婚活支援サービスを展開するPartner Agent様には、「婚活に対する心理的なハードルを下げ、業界全体のイメージを変えたい」というご依頼をいただきました。
本動画では、ただサービスを説明するのではなく、「婚活する人に寄り添い、その人の人生を一緒に考える」という同社の想いを、短編映画のようなストーリーで表現しています。
出会いから成婚までの流れを描くことで、婚活に対するハードルを下げることに成功。実際に、この映像を活用したことで会員登録者の増加という成果にもつながりました。
ブランディング動画の効果を最大化する活用シーン

ブランディング動画をあらゆる顧客接点で効果的に活用することで、企業の認知拡大や信頼獲得、採用活動の成功といった具体的な成果につなげることができます。
ここでは、特に高い効果が期待できる代表的な3つの活用シーンを紹介します。
オウンドメディア(公式サイトやブログ)やSNSでの投稿
公式サイトのトップページや「企業理念」ページに動画を掲載することで、テキストだけでは伝わりにくい企業の世界観や価値観を短時間で深く理解してもらうことが可能です。
また、エモーショナルな動画は、X(旧Twitter)、Instagram、YouTubeなどのSNSと非常に相性が良く、共感を生むことで「いいね」やシェアが広がりやすい特徴があります。
これにより、既存顧客だけでなく、今まで接点のなかった潜在層へもリーチできる点が大きなメリットです。
展示会やイベント会場でのアイキャッチ
多くの企業が出店する展示会やイベント会場では、「足を止めてもらうこと」が最初の勝負になります。
ブースの大型モニターやサイネージでインパクトのある動画を流すことで、視覚・聴覚の両面から注意を引きつけることができます。
特に、企業の歴史や理念、SDGsへの取り組みなどをまとめた動画は、名刺交換前の短い時間でも企業の信頼性や人間味を伝えられ、来場者との心理的距離を縮める効果があります。
採用説明会や採用サイトでのミスマッチ防止
採用活動においても、ブランディング動画は大きな効果を発揮します。オフィスの雰囲気、社員の人柄、企業独自のカルチャーといった「入社してみないとわからない情報」を、求職者にリアルに伝えることができるためです。
文章だけでは伝わりにくい「現場の熱量」や「働く社員の表情」を映像で見せることで、求職者は自分が働く姿をより具体的にイメージできます。これにより、応募意欲が高まるだけでなく、「イメージと違った」というミスマッチや早期離職の防止にもつながります。
ブランディング動画制作で陥りがちな罠

ブランディング動画制作で陥りやすい代表的な罠の一つは、動画の「目的」が曖昧なまま制作を始めてしまうことです。動画マーケティングの流行に乗り遅れまいと、「他社もやっているから」という理由だけでスタートさせてしまうケースは少なくありません。
ブランディング動画で重要なのは、企業目線の「自慢話」ではなく、視聴者が「自分ごと」として共感できるストーリーです。目的が明確でないと、伝えたいことだけを詰め込んだ「広告動画」になってしまいます。
また、ターゲットが不明確なまま「誰にでも好かれる動画」を目指すと、結果として誰の心にも刺さらないコンテンツになりがちです。
このような事態を避けるためにも、制作前に「なぜ動画を作るのか」「誰に向けて制作するのか」を明確にしておくことが重要です。
ブランディング動画の効果測定方法

ブランディング動画は直接的な売上貢献が見えにくいため、効果測定が難しいとされています。しかし、適切な指標(KPI)を設定することで、その価値を数値化し、次回の施策改善につなげることが可能です。
まずは、「再生回数」や「視聴維持率」といった基礎的な指標を確認し、動画がどれだけ視聴者の興味を引きつけられたのかを評価しましょう。
次に、動画公開後に自社ブランド名や商品名での「指名検索数」の変化を追うことで、視聴者の関心が実際の行動に結びついたかを測定します。
さらに進んだ手法として、認知度・好意度・購入意向などをアンケートで測る「ブランドリフト調査」があります。広告接触者と非接触者を比較することで、動画視聴がブランド印象や購入意欲に与える影響を数値化できます。
このような測定を行なうことで、ブランディング動画の効果をより正確に把握し、次回の施策活かすことが可能です。
ブランディング動画制作を外注する場合の費用相場

ブランディング動画の制作費用は、動画の長さや表現のクオリティによって大きく変動し、数十万円から数百万円以上まで幅があります。
一般的な費用は、「企画構成費」「撮影費」「編集費」の3つで構成されており、プロキャストの起用やドローン撮影、3DCGなどの特殊演出を加えるかでも金額は変わります。
目安として、既存素材を組み合わせたシンプルな動画であれば、10万円程度から制作可能です。本格的なロケ撮影やオリジナルシナリオを用いた場合は、100万~300万円以上かかることも珍しくはありません。
企業ブランディングとして一定の質を担保する場合、50万~300万円程度が一般的な価格帯といえます。まずは「実現したい世界観」と「予算」のバランスを制作会社に相談することから始めましょう。
ブランディング動画制作で失敗しないための会社選びのポイント

自社の目的に沿った動画制作をしてくれる会社を選ぶには、以下の4つのポイントが重要です。
- 1. 制作実績(ポートフォリオ)は豊富で質は高いか
- 2. 自社の業界や商材への理解度は深いか
- 3. マーケティング戦略から逆算した提案をしてくれるか
- 4. 見積もりの内訳は明確で修正対応の範囲も適切か
1.制作実績(ポートフォリオ)は豊富で質は高いか
制作会社が公開している過去のポートフォリオは、契約前に必ず確認しましょう。
重要なのは単なる制作本数や有名企業の実績ではなく、自社が目指す動画のテイストやクオリティに近い作品があるかです。ドラマティック、アニメーション、シネマティックなど、得意なテイストもチェックしてください。
2.自社の業界や商材への理解度は深いか
BtoB・医療・金融・ITなどの専門知識が必要な業界では、ブランディング動画を制作する場合、その業界や商材への理解度が重要です。
担当者との打ち合わせで専門用語が通じるか、業界特有の商習慣や課題を正しく把握しているかを確認しましょう。
3.マーケティング戦略から逆算した提案をしてくれるか
優れた制作会社は、「動画を作ること」自体をゴールにしません。なぜこの動画を作るのかという「目的」を理解し、マーケティング戦略全体から逆算した最適な企画や活用方法までを提案できるかを見極めましょう。
「作って終わり」にせず、最終的な事業目標の達成までを視野に、ビジネスパートナーとして伴走してくれる姿勢があるのかが選定基準の一つになります。
4.見積もりの内訳は明確で修正対応の範囲も適切か
提示された見積書が「動画制作一式」などと曖昧でなく、企画費、撮影費、編集費、ナレーション費といった項目ごとに明確に記載されているかを確認します。
また、制作進行後のトラブルを避けるため、動画の修正(リテイク)が何回まで無料か、範囲はどこまでかも事前に確認しておくことが重要です。
まとめ
ブランディング動画は、企業の「想い」や「ストーリー」を視聴者の心に深く刻み込む強力な資産です。自社が伝えたいメッセージを明確にし、ターゲットの感情に寄り添ったシナリオを設計することが、共感と信頼を生む大きなカギとなります。
また、動画は「作って終わり」ではありません。SNSや公式サイトでの積極的な活用と、KPIに基づく継続的な効果測定を行なうことで、初めてその価値を最大化できます。
Shibuya Movieは、シネマティックな映像制作を強みとして、これまで多くの企業様のブランディング動画を手がけてまいりました。動画制作でお困りの際は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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