0120-975-4780120-975-478 お問い合わせ
Column
映像制作・動画制作のコラム

2026年1月29日

「お客様の声」を取り上げる動画制作のメリットや作り方、外注先の選び方や費用相場も紹介

「お客様の声」を取り上げる動画制作のメリットや作り方、外注先の選び方や費用相場も紹介

「お客様の声」を活用した動画は、大変有効なビジネスツールです。視聴者の共感を得やすく、多くの情報を直感的に伝えることができるので、WebサイトやSNS、商談の折など、さまざまなシーンで活用されています。

この記事では、「お客様の声」を取り上げる動画を自社で制作する際の手順、押さえておきたい注意点などを解説します。また、動画制作会社へ外注する場合の外注先の選び方、その料金相場なども紹介します。

このコラムの見どころは3つ!

  • ●お客様の声動画を自社で制作する手順
  • ●失敗しないための制作ポイント
  • ●外注する場合の制作会社の選び方や費用感

最後に、実績動画も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

「お客様の声」動画がビジネスに効果的な3つの理由

「お客様の声」動画がビジネスに効果的な3つの理由

「お客様の声」動画は、商品やサービスの魅力を伝えるだけではなく、信頼度が高まるため視聴者の共感を得やすく、購買意欲の喚起が期待できます。

ここでは、「お客様の声」動画がビジネスに効果的な3つの理由について解説します。
お客様の声」動画がビジネスに効果的な3つの理由

動画による第三者の客観的な評価がリアリティを生む

「お客様の声」動画は、利用者の生の声を直接見聞きできます。第三者のそうした声は、企業側の説明や宣伝よりも信憑性があるのが利点です。

消費者は、企業側が発信する情報よりも、企業に属さない第三者の評価を客観的と感じ、信頼する傾向があるためです。特に動画は、出演者の表情や声のトーンから「本音」が伝わりやすく、文章以上のリアリティが生まれます。リアリティを持ったポジティブな感想は、購入検討段階にある顧客への後押しとなります。

サービスや商品の利用後のイメージが伝わりやすい

サービスや商品の持つ価値を言葉だけで伝えるのは容易ではありませんが、動画であればそれを直感的に、しかも短時間で伝えることができます。

例えば、実際の利用シーンや導入後の変化を動画で確認することによって、視聴者は、自身がその商品やサービスを導入した際の姿を具体的に思い描きやすくなるでしょう。

また、実際の利用シーンを見せづらい、ソフトウェアやコンサルティングなどの無形商材の場合でも、顧客が課題を解決していく過程などをストーリーで見せる構成にすれば、その価値が伝わりやすくなります。

顧客のリアルな体験談が共感につながる

お客様の抱えていた課題、商品やサービスを導入する前の不安、実際に利用した後のエピソード。こうしたリアルな体験談には、他のユーザーの共感を呼び起こす力があります。

特に、自分と同じ悩みを持っていた人が「こんな風に変わった」という実例を見ると、強い共感を抱き、自分ごととしてとらえやすくなります。視聴者の興味や関心が高まれば、、「自分も試してみたい」と思ってもらえる可能性も高まるでしょう。

「お客様の声」動画の作り方とポイントを5ステップで解説

「お客様の声」動画の作り方とポイントを5ステップで解説

「お客様の声」動画の制作は、目的とターゲットを明確にしたうえで、一貫性を持って進めることが重要です。ここでは、そのための方法やポイントを5つのステップに分けて解説します。

  1. ステップ1:企画・構成
  2. ステップ2:撮影
  3. ステップ3:編集
  4. ステップ4:確認
  5. ステップ5:公開・活用

ステップ1:企画・構成

動画制作のスタートは、“誰に何を伝えるか”を決めることです。ここが曖昧だと、どれだけきれいに撮影しても印象の弱い動画になってしまいます。

【まず決めるべき5つの要素】

  • ・動画の目的
  • ・ターゲット
  • ・出演者
  • ・質問内容
  • ・伝えたいメッセージ

これらを明確にすることで、動画に一貫したストーリーが生まれます。この土台が曖昧なまま進めてしまうと、誰の心にも響かない、メッセージ性のぼやけた動画になってしまうため注意が必要です。

【お客様の声で使える質問例】

  • ・導入前の課題
  • ・導入を決めた理由
  • ・導入後の変化
  • ・今後の展望

これらの質問のように、体験者のリアルなストーリーが伝わるものを用意しましょう。動画の構成についても、事前に詳細に作ることが重要です。「誰に、何を、どのように伝えるか」まで具体的にまとめることで、視聴者の共感を呼び起こしやすくなります。

ステップ2:撮影

撮影に必要な最低限の機材として、次の4つは用意することをおすすめします。

  • ・カメラ
  • ・三脚
  • ・マイク
  • ・照明

特にカメラとマイクはしっかりとしたものを用意しましょう。撮影した動画の画質や音質が低いと、視聴者の期待を損ない、逆効果にもなりかねないからです。

また、撮影時には、出演者がリラックスできる環境を作ることが重要です。出演者が緊張しているとリアルな声を引き出せないため、雑談やリハーサルで緊張を和らげることを意識しましょう。

さらに、映像に変化を持たせるために、話し手のアップと少し引いたアングルの2種類を撮影しておくことをおすすめします。テロップを入れるためのスペースも意識しておくとよいでしょう。

ステップ3:編集

撮影後には編集作業を行ないます。編集作業は視聴者に動画を最後まで見てもらい、伝えたいメッセージを適切に伝えるための重要な作業です。長すぎる動画や単調な編集は、視聴者の集中力を低下させたり、途中離脱させたりする原因になります。

カット編集でメリハリをつけ、テロップやBGM、インサート映像などを効果的に使い、最後まで見てもらいやすい動画に仕上げましょう。

伝えたいメッセージが的確に伝わるように、不要な部分を大胆に削ぎ落とすことも重要です。

ステップ4:確認

動画が完成したら、必ず出演者本人や所属企業に確認してもらい、公開許諾を得るようにしましょう。認識の違いが生じたまま公開してしまうと、思わぬトラブルに発展する可能性があります。

撮影した元素材では問題がなかったとしても、編集作業によって発言のニュアンスが変わってしまうことも珍しくありません。また、不要だと思ってカットした部分も、出演者にとっては伝えたかった情報である可能性も考えられます。

完成した動画は「発言のニュアンスが変わっていないか」「情報の抜け漏れはないか」など入念にチェックし、公開前に修正しましょう。

ステップ5:公開・活用

完成した動画は、WebサイトやSNS、YouTubeなど、さまざまな媒体で活用できます。また、動画は1つでも、配信する媒体を変えることで、より多くの見込み客にアプローチすることが可能です。

短時間でわかりやすく伝えることができる「お客様の声」動画は、BtoCのみならず、BtoBのさまざまなシーンでも活用が期待できます。商談や展示会など、活用法を拡大し、その効果を最大化しましょう。

自社で動画制作する際に知っておきたい3つの注意点

自社で動画制作する際に知っておきたい3つの注意点

自社で動画を制作する場合に知っておくべき3つの注意点を解説します。

実際に制作に入る前に、以下の注意点やデメリットを知っておき、必要に応じて「プロに任せる」という選択肢も検討するとよいでしょう。

1.出演交渉や日程調整などの事前準備が不可欠

「お客様の声」動画では、多くの場合、顧客に出演を依頼する必要がありますが、出演者の選定や依頼、スケジュール調整などに多くの労力がかかるでしょう。撮影への協力者がなかなか見つからない可能性も考えられます。

また、撮影場所の選定や確保、質問事項の事前共有など、細かな事前準備もおろそかにできません。自社ですべてを行なう場合は、相応の期間と人員が必要になるでしょう。

2.低品質な動画では逆効果になる可能性がある

いまや動画を撮影して簡単な編集をするだけであれば、誰でも可能です。しかし、動画を使った効果的な訴求を考えている場合、ことはそう簡単ではありません。

例えば、画質や音質、編集技術など、動画としての全体の品質が低ければ、伝えたいメッセージが適切に伝わらない可能性が上がります。そればかりか、企業イメージの低下や信頼の喪失につながる可能性も考えられます。

また、過剰な演出や、台本を読んでいるかのような棒読みの感想も動画の信頼性を損ねるでしょう。

コンプライアンスや著作権上の問題にも注意が必要です。知識不足によって炎上などの思わぬトラブルを招く恐れもあります。

自社で動画制作をする場合には、自社で一定の知識や技術を習得する必要があるでしょう。

3.多くの「時間と労力」が必要

動画の制作には、企画から撮影、編集、公開までの工程で、想像以上の「時間と労力」が求められます。

機材の調達や編集ソフトの習得も含めると担当者の業務負担は非常に大きく、それが本来の業務と並行して行なうのであれば、ますますその時間と人員確保は難しくなるでしょう。

動画の品質低下や、動画制作プロジェクトの長期化を招くことにもなりかねないため、自社内で十分なリソースを確保できない場合は、動画制作の外注を検討しましょう。

質の高い動画を作るなら制作会社へ任せるのもおすすめ

自社での動画制作が難しい場合や、質の高い動画でしっかりとしたマーケティング効果を期待したい場合などは、動画制作会社への外注を検討してみましょう。

ここでは、動画制作会社へ依頼する際のメリットや料金相場、動画制作会社の選び方、外注を決めた場合の事前準備などについて解説します。

動画制作会社に依頼するメリット

動画制作会社には多くの実績があり、最新機材や多彩な表現方法、ノウハウも揃っています。そうしたプロの会社に動画制作を依頼すれば、的確な作業で制作の手間と時間を大きく減らせます。

加えて、専門的な視点での構成・演出や、客観的なアドバイスなども受けられ、より戦略的に動画制作を進めることが可能です。

外注することで、自社内のリソースも本来の業務に充てることができます。

動画制作の料金相場

動画制作会社を選ぶ際には、次の3つのポイントを確認しましょう。

  • ・実績
  • ・サポート範囲と料金
  • ・コミュニケーション

まず、自社が求めるテイストや目的に近い「お客様の声」の実績があるかを、制作会社サイトの実績ページなどで確認します。実績が確認できたら、料金や作業範囲、納期、アフターサポートの内容を比較・検討しましょう。

また、問い合わせへの対応スピードや提案力、コミュニケーションの誠実さも、プロジェクトを円滑に進めるうえでの重要な判断材料です。

選定の際は、3社以上から見積もりを取り、十分に比較検討しましょう。

依頼前に準備しておきたいこと

制作会社から、より的確な提案と見積もりが期待できます。希望事例などもいくつか見つけておき、共有するといいでしょう。

特に、「どのような成果を求めているか」「優先すべき要素」を伝えることで、完成イメージのズレを防ぎ、より満足度の高い動画制作につなげることが可能となります。

お客様の声・インタビュー動画の制作事例の紹介

Shibuya Movieでは、お客様の声・インタビュー動画の豊富な制作実績があります。そのなかから、3つの事例を紹介します

株式会社リモラボ様/イベント編

この動画は、リモラボで人生を変えた方々が集うイベントの模様を撮影し、これから参加を検討する方々に向けて「リモラボに参加した自分」を具体的にイメージできるような内容で構成しています。

イベントのリアルな様子だけでなく、参加者へのインタビューや入会前後の変化など、ストーリー性のある語り口が大きな特徴です。映像を通じて、リモラボに参加した方々の生の声や体験を引き出し、見ている方が自分のこととして未来像をイメージできるように設計しました。

Muse International株式会社様/サロンサービス説明編

オンラインサロンの魅力を新規顧客にアピールし、集客を強化することを目的に制作した動画です。最初にオンラインサロン利用者の成功体験インタビューを挿入し、「サロンに入ったら自分はどう変われるか」を自然とイメージできる構成にしている点が特徴です。

後半では、講師陣の紹介とサービス内容・メリットを、テロップやアイコンを使いながらわかりやすく解説することで、視覚的に理解しやすい演出を意識しました。このような“実体験×詳細説明”の流れにより、未体験者にも親近感や期待感を持っていただける効果を実現しています。

株式会社両毛システムズ様

この動画は、印刷会社様へ導入した管理システムに関する「お客様の声」をインタビュー形式でまとめたもので、展示会での配信を目的に制作しました。

画面左に目次を設置しているデザインが特徴で、現在再生している映像のインタビュー概要がわかる工夫がされています。このデザインにより、展示会場のような「立ち寄り型」の環境でも全体像を把握しやすく、直感的に内容を理解できるようになっています。

まとめ

「お客様の声」動画は、多くの情報を直感的に伝えることができる、有効なビジネスツールです。商品やサービスの魅力を伝えるだけではなく、信頼度が高いため共感を得やすく、購買意欲を喚起します。

自社のリソースが十分にある場合は、この記事で紹介した5ステップで動画制作にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

ただし、動画制作は手間がかかり、思わぬトラブルを招く可能性もあります。目指す目的や望む効果によっては、専門的な技術やノウハウを持つプロの制作会社に依頼することを検討するといいでしょう。

Shibuya Movieでは、シネマティックな映像美と企画力で、企業のブランド価値や訴求力を最大限に引き出す動画制作を実現しています。質の高い「お客様の声」動画の制作や、印象的な映像を求める際は、ぜひShibuya Movieへご相談ください。

初めての映像制作の方にも、ご不安なくご利用いただけるよう制作の流れやご活用方法まで、
丁寧にご案内させていただきます。お客様の映像制作のゴールを達成するため、
企画〜撮影、完成まで専任チームが伴走いたします。

映像制作・動画制作の
お問い合わせはこちら