2024年10月7日  最終更新日：2026年4月22日

2026年の動画制作のトレンドは？トレンドを押さえた動画制作のポイントも解説

動画制作に取り組むうえで、最新のトレンドを把握しておくことは欠かせません。一方で、流行しているからといって、すべてをそのまま取り入れれば成果が出るとは限らないのも事実です。

本記事では、単なる技術トレンドの紹介にとどまらず、シブヤムービーが実際の制作現場で感じている「選ばれ続けているトレンド」「徐々に使われなくなってきている考え方」といった実務視点も踏まえながら、2026年に押さえておきたい動画制作のトレンドを整理します。

結論から言うと、2026年度のトレンドは以下になると予想されています。

・縦型動画
・ショート動画
・インタラクティブ動画
・VTuberの活用
・バーチャルプロダクションの普及
・AIによる動画編集
・高解像度・高フレームレート

ここで紹介するトレンドは、すべての案件で採用すべき正解ではありません。2026年は、「流行っているかどうか」ではなく、「自社の目的に合っているか」を基準に、トレンドを取捨選択することが成果を分ける年になります。

動画制作の方向性に迷った際の判断材料として、自社にとっての最適解を探すためのヒントになれば幸いです。

【2026年最新】動画制作のトレンド7選

本章では、シブヤムービーが実際の案件で感じている傾向も踏まえながら、2026年に押さえるべき7つの動画トレンドを解説します。

※本記事で紹介している一部の制作事例は過去の事例を含みますが、いずれも設計や考え方の参考として有効なものを選定しています。

1.縦型動画

縦型動画は、スマートフォン視聴に最適化された形式として、SNS施策では必須の選択肢になっています。アスペクト比は9:16が一般的です。
SNSのフィードに自然に収まるため、ユーザーが向きを変えるストレスがなく、視聴行動と非常に相性の良い形式です。

縦型動画を検討する際は、「既存動画を縦に流用できるか」ではなく、「最初から縦でしか成立しない構成か」を判断基準にすると失敗しにくくなります。

特に注意したいのが、横型動画をそのまま縦にトリミングしただけの動画です。画角や情報配置を縦視聴向けに再設計しないと、伝えたい情報が端で切れたり、視線誘導が弱くなるケースも少なくありません。

シブヤムービーでも、商品紹介やハウツー動画をQRコードから縦型で閲覧できるよう設計した制作も行っており、スマートフォン主体の視聴環境では縦型を前提とした企画設計が大切だと考えています。

▼ 縦型動画の制作事例

2.ショート動画

ショート動画は15〜60秒ほどの短尺コンテンツで、タイムライン上で自然に再生されるため、ユーザーが気軽に視聴を開始しやすい形式です。短時間で要点を伝える構造のため、1本ごとの情報量よりも「どれだけ繰り返し接触させるか」が成果に影響します。

1本ごとの完成度よりも、量産前提で回せる設計になっているかどうかが問われます。撮影・編集・確認フローが1本ごとに変わると、継続発信が難しくなり、結果的にショート動画の強みを活かしきれません。

このように、ショート動画でまず考えるべきなのは、「1本に何を入れるか」ではなく、「何本に分けて届けるか」です。

3.インタラクティブ動画

インタラクティブ動画は、視聴者がタップやクリックなどの操作を行いながら進められる“触れる動画”で、従来の一方向の視聴とは異なる体験を提供できる点が特徴です。

学習者が自分で選択しながら理解を深める教育コンテンツや、選択肢によって展開が変化するストーリーテリング型広告など、用途は年々広がっています。

シブヤムービーでも、分岐シナリオを備えた企業コンテンツの制作に取り組んでおり、理解促進と体験価値の両立が求められる領域で効果を実感しています。2026年は、視聴者参加型の体験設計がより重視され、インタラクティブ動画の活用はさらに広がると考えられます。

▼ 分岐シナリオを取り入れたインタラクティブ動画の制作事例

PHC株式会社様

一方で、インタラクティブ動画はすべての案件に適しているわけではありません。視聴完了までのハードルが上がるため、認知拡大目的の広告には不向きなケースもあります。2026年は「体験価値が成果に直結する領域」に限定して、採用される傾向が強まると考えられます。

4.VTuberの活用

VTuberとは「バーチャルYouTuber」の略で、2Dまたは3Dキャラクターを用いて配信を行うクリエイターの総称です。アニメ文化との親和性が高い日本では特に人気が広がり、キャラクターを通じてメッセージを伝えられる点が大きな特徴です。

近年、ファンコミュニティを持つVTuberをインフルエンサーとして起用する動きも見られ、ターゲット層とキャラクター性が合致した場合に効果的な手法となります。VTuberは「実写の代替」として検討されることもありますが、単純なコスト削減目的では効果が出にくい点には注意が必要です。

2026年において、単発利用を前提としたVTuber活用は、期待した効果が出にくくなってきています。キャラクターとして中長期で育てられるか、世界観を一貫して運用できるかが成功の分かれ目になります。

5.バーチャルプロダクションの普及

バーチャルプロダクションは映画やテレビドラマを中心に活用が広がっています。特にNHKでは導入が進んでおり、大河ドラマ『どうする家康』や教養番組『歴史探偵』では、LEDスクリーンとリアルタイムCGを組み合わせた撮影システムが採用されています。

これにより、天候やロケ地の制約を受けずに壮大な背景を再現できるほか、演者の動きに合わせて背景が変化する自然な映像表現が可能です。近年は技術革新とコスト低下により、テレビや映画以外の制作現場でも導入の検討が進んでいます。

現時点では、すべての制作会社がすぐに導入すべき技術ではありませんが、2026年以降は「部分導入」や「簡易VP」の形で企業VPやイベント映像への応用が進むと見られます。

6.AIによる動画編集

AIの進化は動画編集の分野にも影響を及ぼしており、AIが映像を自動解析してカット割りやトランジションを生成する編集ソフトが登場しています。

音声の書き起こしや字幕生成、不要ノイズの自動除去など、従来は手作業だった工程の一部はすでにAIが担えるようになりつつあります。ただし、現時点ではプロの現場で“完全自動化”に耐えうるレベルにはまだ届いておらず、構成意図や演出判断といったクリエイティブ領域は人間の役割が大きいのが実情です。

2026年は、AIを使うかどうかよりも、「どこをAIに任せ、どこを人が担うか」の設計が問われるフェーズに入っています。

7.高解像度高フレームレート

Web用途が中心の動画では、2026年時点でも8Kが必須になるケースは限定的です。現在の国内市場ではまだ一般的とはいえませんが、特定の用途では必要性が高まりつつあります。

8Kは4Kよりも細部の再現性が高く、大型ディスプレイを用いたイベント演出や、美術品・製品の質感を正確に残したいアーカイブ用途で採用が進んでいます。ただし、多くのWeb動画やSNS動画では、8Kや高フレームレートが成果に直結するケースは限られています。

しかし、120fpsといった高フレームレートは、スポーツやダンスなど動きの速い被写体を滑らかに捉えたい場面で活用されるほか、産業用途では高速で動く工程の確認や検証に高fpsカメラが用いられるケースもあり、「動きを正確に捉える」という特性は映像制作にも応用されつつあります。

2026年の映像制作では、「残すための映像」なのか、「届けるための映像」なのかを先に整理しておくことが、仕様を決める上で大きな差になります。

動画トレンドは目的に合わせて選ぶ｜動画制作のおもな目的

動画制作を行なう際は、ただトレンドを取り入れることを重視するのではなく、目的もしっかり定めた上で進めることが大切です。以下、動画制作のおもな目的について解説します。

ブランディング

ブランディング動画は、企業やブランドの世界観や価値観を効果的に伝えることで、視聴者との感情的なつながりを構築することを目的としたコンテンツです。

近年では、縦型動画やショート動画がSNSのタイムラインで日常的に流れ、ユーザーが意識せずとも毎日のように目にするフォーマットになっています。この“自然な接触機会の多さ”は、ブランドメッセージを無理なく生活導線に溶け込ませる上で大きな強みです。

日常的にスマートフォンでコンテンツを消費する層との相性がとても良い形式です。特に縦型・ショート動画は、画面いっぱいに映像が広がるため視聴の没入度が高く、メッセージが視聴者の“個人の空間”に届きやすいのが特徴です。

ただし、短期的な数値効果だけで評価するのではなく、接触の積み重ねによって印象がどう変化していくかを中長期で見ていく視点が欠かせません。

認知拡大

認知拡大を目的とする場合は、「最後まで見られたか」よりも「最初に印象を残せたか」を基準に考えると、動画の方向性を判断しやすくなります。

視聴者が思わず続きを見たくなる導入や印象に残るカットを設計することが重要で、短い時間でもブランド名や特徴が記憶に残る工夫が欠かせません。

前述したSNS向けのショート動画や縦型動画は、タイムラインで自然に再生されるため接触機会を増やしやすく、さらにライブ配信を組み合わせることで、視聴者と対話しながら商品説明やデモを行うことも可能です。

集客や販売促進

集客や販売促進を目的とした動画では、商品やサービスの特徴や使用方法を具体的に示すことで、購買意欲を高める効果があります。動画から購入や問い合わせにつながる導線をあらかじめ設計しておくことで、視聴者がスムーズにアクションへ移行しやすくなります。

最近のトレンドでは、インフルエンサーによる商品紹介動画に加え、VTuberを活用して商品やサービスを“キャラクター視点”で表現する手法が注目されています。実写では拾いきれないユーモアや世界観を柔軟に盛り込みやすく、商品理解を自然に促せる点が特徴です。

こうしたキャラクターを介した伝え方は、売り込み感を抑えつつ情報を届けたい場面で、特に効果を発揮しやすい傾向があります。

採用応募数の増加

採用応募数を増やす目的で動画を活用する企業は年々増えており、その内容も多様化しています。求職者に企業の魅力などを伝えることができる映像は、「ここで働きたい」という意欲を高めるためにとても効果的です。

特に2026年は、スマートフォンでの視聴を前提とした 縦型動画 や、短時間で魅力を伝えるショート動画が主流になっています。表面的な演出よりも、現場社員が語るリアルな本音や仕事の手触りをそのまま映し出す等身大の採用動画が求職者の共感を集めています。

動画制作の際に心がけるべきポイント

トレンドを取り入れること自体が目的になってしまうと、動画の効果は出にくくなります。
ここでは、2026年の動画制作において、企画・設計段階で意識しておきたいポイントを整理します。

動画制作の目的ターゲットを明確にする

動画制作では、最初に「なぜこの動画を作るのか」「誰に見せたいのか」を明確にしておく必要があります。この整理が曖昧なまま進めると、トレンドを取り入れても成果につながりにくくなります。

たとえば、認知拡大を目的とする動画と、販売促進を目的とする動画では、同じ尺・同じ構成が適しているとは限りません。ターゲットの年齢層や視聴環境、動画を見るタイミングによっても、最適なフォーマットや演出は変わります。

トレンドを取り入れたいからこそ、「この目的・このターゲットに合っているか」という視点を置き去りにしないことが大切です。

映像冒頭でインパクトを与える構成にする

多くの動画は、冒頭の数秒で視聴を続けてもらえるかどうかが決まります。特にSNSやWeb上で視聴される動画では、再生された瞬間に「続きを見る理由」を提示できるかが大きな分かれ目になります。

必ずしも派手な演出や強いメッセージが必要というわけではありません。視聴者にとって身近なシーンや、共感しやすい一言から入ることで、自然と視線を引きつけられるケースも多くあります。

映像冒頭では、
・誰向けの動画なのか
・何が得られるのか
が直感的に伝わる構成になっているかを確認しておくと、最後まで見てもらえる可能性が高まります。

シブヤムービーでも、冒頭で視聴者を引き込む工夫を積み上げながら、トレンドに合わせた構成を検討しています。

ストーリー性を重視して制作する

動画の印象を強く残すためには、情報を並べるだけでなく、一定の流れやストーリーを持たせることが効果的です。

ここでいうストーリー性とは、必ずしもドラマチックな演出を指すものではありません。
「課題の提示 → 共感 → 解決策の提示」といった、シンプルな流れでも、視聴者の抱える悩みを解決することにつながります。

特に商品の紹介や企業説明では、制作者側が伝えたい情報順ではなく、視聴者が知りたい順で構成されているかどうか、共感してもらえるかという点が最も重視すべきポイントです。

2026年の動画制作では「外注」という選択肢を検討する場面も増えている

最新のトレンドを取り入れた動画を制作したいと考えても、企画設計や撮影・編集の技術面が追い付かない。そうした場合、外注という選択肢が現実的になるケースも少なくありません。

現在は、縦型・ショート動画の量産や、AIツールの使い分け、インタラクティブ表現など、求められる対応範囲が広がっています。こうした要素をすべて社内で賄おうとすると、担当者の負担が大きくなり、かえって進行が滞ってしまうこともあります。

動画制作を外注することで、目的やターゲットに応じた企画設計を第三者の視点で整理できる点は、大きなメリットの一つです。また、専門的な技術や表現を無理なく取り入れることができるため、品質とスピードのバランスが崩れる心配もいりません。

企業向けの動画制作では、「すべてを内製するか」「すべてを外注するか」ではなく、必要な部分だけプロの力を借りる、という考え方も現実的です。社内の状況や目的に応じて、外注を一つの選択肢として整理しておくと判断しやすくなります。

まとめ

2026年の動画制作では、トレンドを把握すること以上に、「自社の目的に合っているか」を見極める視点が重要になります。流行している表現をすべて取り入れるのではなく、必要なものだけを選び、設計することが成果につながります。

シブヤムービーでは、流行している表現や技術をそのまま当てはめるのではなく、「この目的で、本当に必要か」という視点から動画設計を行っています。企画段階での整理から、縦型・ショート動画、実写とAIの使い分けまで、企業ごとの課題や体制に合わせた提案を重視しています。

「何から考えればいいのか分からない」といった段階からの相談にも対応しています。2026年の動画制作で、トレンドの取り入れ方や設計に迷う場面があれば、選択肢の一つとして、シブヤムービーを思い出してもらえれば幸いです。