2021年11月5日

業界別動画広告の制作のポイント～官公庁編～

官公庁の取り組みは、一般には複雑過ぎたり、理解するまでに時間のかかるような内容が非常に多く、またそれらの成果や新たな制度を一般にリリースする時に、文章や画像だけで構成されたメディアでは伝達が難しいケースが多々あります。昨今ではこれらの問題を解決するために、官公庁が動画広告を用いて一般向けに発信するケースが非常に増えており、より効率的で、かつ理解が容易なかたちでの流布に成功しています。

ということで今回は、官公庁向けの業界別動画広告制作のポイントを紹介していきますが、例えば自治体や医療関係での動画広告利用など、使えるポイントが被る業種、業界の多い内容になってますので、ぜひ他分野で動画利用を検討中の方も参考にしていただければと思います。

官公庁が動画広告利用するメリット

冒頭でもお伝えしたように、官公庁で取り扱う案件は一般には理解の難しいケースが多々あります。特に新しい政策や制度については、その分野に詳しくない方に対しても理解を促す必要があり、そう容易なことではありません。商品の宣伝広告と違い、対象が全国民なわけですから、そのあたりが商業的なシーンでの発信とは大きく異なります。そのような難しい課題を乗り越えるために、基本となる文章や画像で構成されたものとは別に、動画メディアを利用するケースが増加しているわけです。

動画メディアでは、文章では理解しづらいような内容を、ビジュアルで示すことができるため、簡略的な全体像の理解を促すことが可能です。一つ一つの意味がわからないものを読み進め、その全体像を把握することは極めて困難ですが、先に大まかな全体像を把握することで、後からその詳細を文章などで補完したり、人によってはその全体像が知れればその情報については十分というケースもあるでしょう。

情報を知りたい人にも区分があり、完全な理解を必要とする層から、大まかな全体像がわかればいいという層まで、それぞれのシチュエーションによって求める情報の深度もさまざまです。動画メディアを利用すれば、比較的ライトな層に対しての情報の伝達を効率化することができるのです。ライトな層への伝達を効率化することは、窓口への問い合わせ件数を抑え、それにより情報を受け取る側の手間や労力も軽減することができます。

動画制作の際のポイント

対象を定める

すべての動画広告制作において前提とされることですが、まずはターゲットを正確に把握するということが重要です。官公庁の場合は基本的にすべての人が発信対象になるかとは思いますが、前項でも触れたように、その情報をどの程度必要としている層に対して制作するのかという点は、あらかじめ決めておくべきでしょう。完全な理解を求める層に対しては正式な文書が用意されているはずなので、基本的にはもう少しライトな層に対しての発信を想定した動画広告を制作するケースが多くなるかと思います。その点に留意したアイデア出しを行うことが大切です。

システムの説明はCGで

商品やサービスの仕組みを伝えることを目的とした動画広告では、CGアニメーションが利用されることがほとんどです。複雑な仕組みや機能を、分かりやすくシンプルなイメージに置き換え、ビジュアルで示すことができるCGは、対象を問わず直観的な理解を促すことができます。実写イメージよりも、記号的にわかりやすくしたイメージで伝えることを意識しましょう。

字幕の有効利用

ナレーションを挿入することでビジュアルイメージが指し示す意味合いを明瞭にすることができます。その際、字幕を加えることで、重要なポイントを強調するなど伝達内容に強弱をつけることができます。テレビのテロップほど派手でなくても構わないので、色を変えたりフォントサイズを大きくするなど見易く工夫することが重要です。

まとめ

今回は業界別動画広告の制作のポイント、官公庁編ということでお送りしましたがいかがでしたでしょうか。動画広告制作のポイントととしては、基本を押さえ直すような内容ですが、基本こそが肝心です。基本を押さえながら、是非みなさんのアイデアを足した素晴らしい動画広告制作にトライしてみてください。