2021年4月13日

コロナ禍における動画市場はどう変化した？いくつかのデータから見る動画市場の変化

コロナウィルスの蔓延によって私たちの生活には大きな変化がもたらされました。外出の自粛活動によって一部の業種は経済的な危機に陥るなど、マイナス面が目立つコロナ禍ではありますが、一方でインドアなサービスがメインの業界では、むしろこの期に成長を遂げている企業もあります。特に動画業界にとっては、このコロナ禍が思いがけない需要増をもたらすきっかけにもなりました。今回は、このコロナ禍で動画市場がどのように変化しているのかについて、いくつかのデータを参考にしながらご紹介します。

外出自粛率の上昇

東京では2020年の5月の段階で週末の外出自粛率が62%、感染者数一桁の地域で最も自粛率の低い地域でも42%の自粛率となっており、コロナ禍においては人口のおおよそ半分が週末も外出を控えているという状況です。そうなれば自宅で享受できるサービスの需要が高まるのは必然と言えます。

SVODの登録者数の増加

各社が素晴らしい独自のコンテンツを制作し、オスカー賞候補にもノミネートされるほどの作品群で構成されるSVOD（Subscription Video On Demand）の登録者数は、増加率が2020年12月の段階ですでに前年比の30%を越えたことが報告されています。前項で申し上げた通り、外出自粛率の高い状況においては、自宅で簡単に、また低コストで楽しめるSVODが、コロナ禍における唯一の勝ち組とまで言われるほどの印象を与えています。直接会うコミュニケーションがとりづらいさなかでは、SNSサービスのアクティブユーザーの急増も話題になっていますが、TwitterなどでもSVOD関連の作品が話題になったり、良作が口コミで広がるなどの相乗的な効果が生まれているという背景も要因としては見逃せないポイントです。

eラーニング動画の需要が急上昇

今までも社内研修や大学の講義などで活用され、年々需要が伸びていたeラーニング動画ですが、コロナ禍の外出自粛を受け、一気に脚光を浴びました。英国の調査企業、Technavioのレポートによると、eラーニング市場は、2020年から2024年の4年間で380億ドル（約3兆9500億円）の成長が見込まれると言われ、日本でもeラーニング動画の制作をメインとする映像制作会社への問い合わせが昨年に比べて3倍にも伸びたとのことです。人と集まることができない、という中での社員教育や授業のほとんどが動画で公開されるようになり、コロナ禍が過ぎた後にもある部分では定着していく見込みがされています。

2021年の展望

コロナウィルスの影響が動画市場の隆盛に影響することはご紹介してきましたが、2021年はいったいどうなるでしょうか。予測では、2020年に需要の底を打ったとの見方もあり、2021年以降は再度復調の兆しを見せるとの見解が一般的な見方となっています。具体的な数字としては前年比の31%ほどの成長が見込まれており、仮にコロナ禍が収束したとしても、2022年、2023年とまだまだ右肩上がりの推移になるとの予測が一般的な見方となっています。動画市場はテクノロジーの発展との関係が密接で、5Gの一般リリースやハードデバイスの発展が大きく成長の要因となり、そのことが一つの強みとなっているからです。

まとめ

今回はコロナ禍における動画市場の動向について紹介しましたがいかがでしたでしょうか。全体を見渡せば、経済的なダメージの大きいコロナウィルスの影響も、一部の業種にとっては、追い風になっているケースが見受けられます。その中でも動画市場は最も顕著な業種と言えるかもしれません。逆説的に考えるならば、それだけ動画コンテンツを視聴する消費者が増加しているとも受け取れます。SVODのようなコンテンツだけでなく、これから客足を回復させたいと考える企業の方は、人の目に触れる機会の増えた動画広告などを利用して、利用者の回復を図ってみても良いかもしれません。