2021年2月12日

業界別動画広告の制作のポイント〜住宅・インテリア会社編〜

住宅・インテリア会社はBtoC、BtoBのどちらの取り引きも行う業種です。BtoCでは個人に対して、BtoBでは不動産経営を行う法人や投資家に対して行うことがメインの取り引きになるかと思います。異なる性質を持った顧客を取り引き対象に持つ業種においては、動画広告を制作する際にも、やはりそれぞれターゲットに合わせた動画広告を制作する必要があります。今回はそんな住宅・インテリア会社が動画広告を制作する際の抑えておきたいポイントについて解説していきます。

なぜ動画広告は分けて制作する必要があるのか

そもそもですが、なぜ動画広告を分けて制作する必要があるのでしょうか。基本的なことにはなりますが、動画広告は企業の商品やサービスを訴求するためのツールです。ですから、訴求対象が違えば、動画広告の内容もターゲットに合わせて変えていく必要があります。購入した住宅に住み続ける、もしくはリフォームなどを施した住宅で暮らしていくことを前提としている個人の顧客と、購入した住宅や設備で経営を行おうとしている法人や投資家では、そもそもの利用目的が異なります。

従って、それぞれの求めるものも変わってくるため、一つの動画広告でどちらに対しても訴求する動画広告を制作するのはとても難しく、制作できたとしても、どちらのターゲットに対しても訴求効果の薄い内容の動画広告になるか、もしくはどちらにも訴求効果はあるが尺の長い、部分的に見ると一方のターゲットに対しては意味をなさない内容の動画広告になってしまうでしょう。

この部分については、動画制作を依頼する住宅・インテリア会社側と、動画制作を受諾する動画制作会社側の双方が理解をしておく必要があります。中には制作費の関係でどうしても一本の動画にまとめたいというケースがあるかもしれませんが、少しでも有効な広告になるよう、動画広告の制作会社としっかり話を詰める必要があります。

個人向けの動画広告制作ポイント

では個人向けの動画広告を制作する際には、どのようなことに注意するべきか。
まず重要なのは、依頼者側である住宅・インテリア会社が得意とする商品、つまり住宅やリフォーム工事、内装設備などの特徴を十分に理解し、それに見合ったテイストを考えることです。

例えば、比較的安価でスピーディな工事で建てられるプレハブ住宅を得意としている場合と、独自の工法で耐震性が売りであったり、または先進的なデザイン性が売りの住宅会社とでは、訴求するポイントが大きく異なり、それに伴い見せ方やテイストも変わってくるでしょう。従って個人向けの場合の動画広告を制作する場合には、住宅・インテリア会社の特徴を伝えることにフォーカスすることが良い動画広告制作への近道になります。

不動産経営者、投資家向けの動画広告制作のポイント

一方で、不動産経営者、投資家向けの動画広告を制作する場合には、個人向けとはまた違った部分にフォーカスをする必要があります。なぜなら、こちらの場合は、ターゲットが住宅を購入する目的がその住宅に住むことではなく、購入した住宅で利益を上げることだからです。

従って、住宅の購入がターゲットに利益をもたらすプランであったり、住宅の賃貸物件としての価値の持続性などのポイントにフォーカスした内容にする必要があります。個人向けの場合と共通するのは、どのような情報をターゲットが知りたいと思うかを考え、その情報を魅力的に盛り込んだ内容にしていくということです。

まとめ

今回は住宅・インテリア会社の動画広告制作の基本的なポイントや考え方を紹介しました。再度重要なポイントをおさらいすると、異なるターゲットが対象になる場合は、動画広告もそれぞれのターゲットに合わせてそれぞれ制作するということです。業種によってはこのようなケースも珍しいわけではなく、ごっちゃにして焦点の定まらない動画広告が制作されてしまうこともあります。是非、そうしたポイントに気を付けて、制作を進めてみてください。